単品リピート通販事業コンサルが教える4つの経営指標について解説

通販事業に、有効的な4つの経営指標

さまざまな宣伝媒体が増えていくにつれて、その増加に伴い、今では誰でも気軽にネットショップを開設することができるようになりました。

ネットショップ経営のような通販事業は、商品を購入する「購入者」が一般消費者となりますので、一定の顧客数を確保することができれば、安定した収入を得ることができるので、理想通りの経営を行うことができます。

ですが、そのような理想通りの経営を行うには、経営の状態の抑えるための項目を示した「経営指標」を定めなければなりません。

はっきりとした有効的な経営指標を定めてこそ、通販事業を軌道に乗せるスタートをきることができるのです。

そこで今回は、通販事業の経営業に有効的な4つの経営指標をご紹介させていただきます。

通販業を行っていても、なかなか思うように売り上げが伸びない、というお悩みを持たれている方、これから通販事業の経営を行ってみたいと思われている方は、この経営指標を参考にしてみてくださいね。

なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。

1：新規顧客・登録顧客

新規顧客とは、新規で自社商品を購入したお客様のことであり、ネットショップ業の成長を支えるものとなります。

新規顧客を増やしていき、商品の利用者を増やすことこそ、通販業の利益を上げるポイントになるので、新規顧客の増加を目的とすることが、ネットショップや通販業の事業規模の拡大に繋がると考えてください。

そして、登録顧客とは、一度でも商品を購入し登録されたお客様のことを言います。

その商品に対する購入者の累計人数とも言え、この登録顧客を目安として企業成長を見ることができます。

2：有効顧客・離脱顧客

有効顧客とは、一定期間内に商品を購入してくれたお客様のことを言います。

もちろん商品特性によって、その期間は変わるものの、購入頻度が高い商品であれば約6ヶ月、そして購入頻度の少ない商品であれば約1年と設定しましょう。

有効顧客は非常に大切で、その一定期間内の売上を構成する、実働顧客とも言えるのです。

この購入頻度によって、有効顧客の自社への貢献度を分類することで、その顧客に合ったきめ細かいサービスを検討することができるのです。

ですので、ネットショップや通販業を運営する上で、この有効顧客をもっとも重要視するべき指標と言えるでしょう。

また、その反対に新規で商品を購入してくれた後、その一定期間内に再注文せずにそのまま離れていってしまった顧客のことを離脱顧客と言います。

離脱顧客も同じく、購入頻度の高い商品であれば約6ヶ月、そして購入頻度の少ない商品の場合であれば約1年と設定しましょう。

この離脱顧客はマイナス成長をしてしまう原因となる場合があるので、要注意です。

なぜならば、新規顧客よりも離脱顧客の人数が上回ってしまうと、顧客が鈍減となってしまうからです。

3：リピート顧客・リピート率

リピート顧客とは、新規として商品を購入した後、一定期間内に再度商品を購入し、リピートしてくれたお客様のことを言います。

リピート顧客を獲得すると、低い獲得コストで済む上に、客単価も期待できるのです。

通販業を運営する上で、いかに少ないコストで大きな利益を得るか、ということが課題となるのですが、その答えが「リピート顧客」にあるのです。

また、そのリピートして商品を購入してくれたお客様の割合を示す経営指標でもある、リピート率も重要です。

たとえば新規購入客100名のうち、30名がリピートとして再注文して下さった場合には、「（30÷100）×100=30％」という計算式になるので、リピート率は30％となります。

通販業界ではリピート率の基準として30％～50％が適正水準であると思っておきましょう。

また、商品によって愛用性の高い、化粧品や健康食品であれば、50％を越える場合もあります。

通販事業のリピート率は、経営が安定するための第一基盤となるものですので、サービス精神を持ち、リピート顧客を増やす工夫をこらして、リピート率を向上していきましょう。

4：ネットショップ運営費比率（売上高）

ネットショップ運営費比率とは、ネットショップを運営するうえで必要になる諸経費の割合を示す経営指標のことを言います。

外部サイトの利用手数料、決済手数料。割引原資、サイト管理費などが含まれるのです。

たとえば、売上が100万円であるとして、それにかかったネットショップの運営諸経費が10万円であれば、「（10÷100）×100=10％」という計算式になるので、結果売上高で見る、ネットショップ運営費比率は10％ということになるのです。

さまざまなネットショップの運営方法がありますが、採算割れをしてしまわないように、商品構成や販売戦略を計画していく必要があるでしょう。

まとめ

以上、通販事業の経営業に有効的な4つの経営指標についてお話させていただきました。

通販事業とは、健全な会社経営や効率の良い現場運営を実現しやすい業種ではありますので、日頃から経営指標を意識して定め、その指標に基づいた経営を行うようにしましょう。

通販事業を行っているが、なかなか思うように売り上げが伸びない方、これから通販事業を行おうと思われている方は、ぜひこの記事を参考にしてみてくださいね。