D2C

今後のアパレルにおけるD2Cの可能性とは?

D2Cは、様々な業界から注目を集めるビジネスモデルですが、中でも関心が高いのがアパレル業界です。

アパレル業界は、このコロナ禍において、どの業界よりも苦しい状況に置かれており、早急な改革が求められています。

そして、そのアパレル業界の救世主と考えられているのがこのD2Cなのです。

そこで今回の記事では、今後のアパレルにおけるD2Cの役割について説明したいと思います。

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アパレル業界における新型コロナウイルスの影響

新型コロナウイルスの流行により、現在アパレル業界はかつてないほどの危機的状況に陥っています。

このコロナショックは、アパレル業界だけでなく、観光業、飲食業など店舗を構えるビジネスに多大な影響を及ぼしています。

店舗を構えるビジネスは、人がお店に訪れてくれなければ収益を上げることはできません。

しかし、現在もコロナウイルスの流行が終息する気配はなく、人々は積極的には外出することはないのです。

また、積極的に外出をしないということは、店舗を訪れてくれないだけではなく、外出着を必要としないということでもあります。

外出の機会が大幅に減っているわけですから、外出着が売れなくなるのは当然のことではありますが、アパレル業界にとっては大きな痛手となっているのです。

そして、この状況は、コロナが終息した後もしばらくの間は続くことが予想されているのです。

このような理由により、多くのアパレル企業がEC化を加速させていますが、店舗営業を主軸としていたアパレル企業が急にECにシフト転換を行ったところで、簡単にうまくいくわけはないのです。

アパレル業界は、そもそもコロナ以前より業績が低迷していました。

ECを展開している企業もありましたが、店舗においても、ECにおいても売り上げは上がらず、ビジネスモデルを根本から変える必要があるのではないかと言われていたのです。

そのような状況にあった業界が、このコロナによって追い打ちをかけられているのが現在の状況なのです。

そして、実際に、アパレル企業の倒産や店舗の縮小、人員の削減などは相次いでおり、この危機を乗り切るために、早急にビジネスモデルを転換させる必要が生じているのです。

アパレル業界で求められるD2C

そして、この転換するべきとなるビジネスモデルがD2Cです。

なぜD2Cなのかと言うと、D2Cが消費者に直接商品を届けることができるビジネスであるからです。

D2Cは、中間業者を介さず、商品の開発から販売まで自社ですべての工程を一貫して行う仕組みのビジネスモデルです。

一方、従来のアパレル業界のビジネスモデルは、商品の開発から販売まですべての工程に中間業者を介するのが一般的であったのです。

商品の開発や生産にはODM、OEM企業を、広告宣伝には広告代理店を、販売には卸業者や小売店と言った具合に、商品が消費者の手元に届くまでに、多くの業者を介していたのです。

アパレル業界がコロナ以前から業績が低迷していたのは、このアパレル業界独自の仕組みも一因と言われています

そのために、早期にビジネスモデルを転換すべきと言う声が上がっていたのです。

このアパレル業界の仕組みからD2Cへと転換し、中間業者を排することができれば、これまでと同じ品質のものをより安く消費者に提供することが可能となるのです。

また、アパレル企業においてD2Cが注目されるのは、デジタルを上手く利用するという点も理由の一つです。

D2Cでは、マーケティングも自社で内製するため、従来のような大掛かりな広告や宣伝活動は行いません。

主にSNSを利用し、消費者とコミュニケーションをとり、消費者を取り込んでいきます。さらに、販売は自社ECのみで行うため、消費者のデータを一元管理することができます。

そして、このデータをマーケティングや商品の開発、改善などに役立てていくのです。

既存のアパレルブランドもその多くが自社ECを持ち、SNSを利用しています。

しかし、SNSのコミュニケーションツールと言う特性を最大限に活かすD2Cとは異なり、既存のブランドはSNSを宣伝に利用していることが多いのです。

SNSを利用する消費者の多くは、企業やブランドとのコミュニケーションを求めています。

そのため、露骨な宣伝活動を敬遠する傾向があるのです。

さらに既存のブランドは自社ECを販売チャネルとして捉えています。

これは間違ったことではありませんが、D2Cにおいて自社ECは販売チャネルであると同時に、ブランドの世界観に触れてもらう場所でもあるのです。

このように、D2Cは、デジタルをうまく活用することで、消費者を惹きつけていくのです。

現在消費の中心となっているのは、デジタルに親和性の高いデジタルネイティブ世代です。

アパレル企業も今後この世代をターゲットとして展開していかなくてはなりません。

そして、このデジタルネイティブ世代を取り込むためには、デジタルをうまく活用していくことが必要であり、その点においてもD2Cへの転換が求められているのです。

まとめ

アパレル業界は、かなり前から危険な状態であると言われていました。

ビジネスモデルの転換と言った抜本的な改革が必要と言われていたにもかかわらず、改革が行われなかったためにこのような状況に陥っているのです。

そして、ここにきて急速にビジネスモデルを見直す動きが加速しています。

しかし、D2Cに転換したからと言って、うまくいくとは限りません。

既存のブランドの中には、現状のままでも顧客の支持を得ているブランドも存在していますし、D2Cに転換したブランドの中には苦戦しているケースもあるのです。

つまり、問題はビジネスモデルそのものではなく、ビジネス設計を上手く行えるかということなのです。

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