コロナ禍はD2Cにどのような影響を与えたのか？

新型コロナウイルスの流行によって、多くのビジネスが多大な影響を受けています。

そして、その影響は、ビジネスにとってマイナスであることが多く、日本の経済全体が低迷してしまっているのです。

そのような状況の中で、ECは利用率を上げており、プラスの影響を受けているビジネスも存在しています。

その代表的なビジネスが、D2Cビジネスではありますが、この状況がいつまでも続くとは考えられないのが現状です。

そこで今回の記事では、コロナ禍がD2Cビジネスに与える影響について説明したいと思います。

なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。

コロナかがビジネスに与える影響

新型コロナウイルスの流行は、現在も終息の気配は見えず、経済状況は日に日に悪化しています。

このコロナ禍は、あらゆるビジネスに影響を与えており、多くの業種が苦境に立たされています。

特に、外出自粛やテレワークの推奨により在宅率が上がったことによって、店舗型のビジネスは非常に厳しい状況になっています。

不要不急の外出を自粛しなければならないのですから、これは当然のことではありますが、店舗型のビジネスは、その言葉の通り、店舗に人が訪れてくれなければ売り上げを上げることはできません。

そして、人が訪れてくれなくても、店舗の維持やスタッフの確保のためのコストはかかり続けるのです。

その一方、在宅率が上がったことにより、収益を上げたビジネスも存在しており、その代表ともいえるのが、動画配信やゲーム配信などのサブスクサービスです。

そして、店舗に訪れる人が減ったことで、ECの利用率も向上しています。

ただし、このコロナの影響が少ないと言われているサブスクビジネスにおいても、取り扱う商材によってはマイナスの影響を受けている場合もあるのです。

実際に、定期購入型サブスクにおいて、解約が増加しており、その大きな理由が経済的な問題です。

コロナの影響で、収入が減った人や、この先収入がどうなるか分からない不安を抱えている人が多く、それらの人達が、不要な支出を控え始めているのです。

この解約が増えているケースでは、健康食品やサプリメント、化粧品など、日常生活に必要不可欠ではない商材を取り扱っていることが多く、商品の特性によって解約率に差が出ています。

しかし、このマイナスの影響は、一方ではプラスともなっているのです。

前述の定期購入型サブスクのケースは、解約が増えていると言うのも事実なのですが、その一方で新規の契約も増えているのです。

特に、このコロナ禍において、健康に対する関心が高まり、免疫力を高めようと考える消費者が大幅に増加し、健康に関連した商品の売り上げが上がっています。

これには、前述の解約が増えている健康食品やサプリメントなども含まれており、これらの商品は、解約が増えてはいるものの、新規の顧客も増えている言う状況となっているのです。

一部のサービスには、このような状況が見られますが、EC全体では収益を上げている企業が多くなっています。

これはD2Cビジネスにおいても同様であり、コロナ禍において通常よりも売り上げが上がっているD2Cブランドが増えているのです。

しかし、コロナ禍が長引くにつれ、消費者の多くが経済的な不安を抱えるケースが増加しています。

そのため、実際に収入が減っているケースはもちろん、現時点で収入に影響がなくても、支出を控えていくことが予想されているのです。

これにより、現在売り上げが上がっているD2Cブランドにもマイナスの影響がでると考えられます。

D2Cブランドが取り扱う商品はその多くが、日常生活に必要不可欠なものではありません。

アパレル商品やこだわりの食品など、D2Cブランドが扱うのはいわば贅沢品と言っても良い商品であり、収入が減るなどの経済的な問題が生じた場合には、消費者に一番最初に切り捨てられてしまうものなのです。

コロナ禍において、ECの利用率が上がり、D2Cブランドもその恩恵を受けているのは事実ですが、いくらECの利用率が上がっているからと言っても、収入が下がっているのに、無理をして贅沢品を購入する理由はないのです。

もちろん、コロナ禍においても業績の上がっている企業も存在していますし、収入にそれほど影響がない場合もあります。

しかし、日本の経済全体が低迷し、先行きの見えないこの現状では、収入に影響のない場合でも、消費者は必要不可欠ではない消費活動を行うことはないのです。

まとめ

コロナ禍の初期の時点では、D2Cブランドはプラスの影響を受けることができましたが、コロナ禍が長引けば長引くほど、その影響はマイナスに転じていくことが予想されるのです。

健康に関する商品であれば、前述のように、この状況を逆手に取り、売り上げを上げることもできるかもしれません。

しかし、その他のジャンルの商品は、経済的な問題を差し置いてまで、購入しなければならない商材ではありません。

今後この傾向は高くなり、多くのD2Cブランドがマイナスの影響を受けることになると考えられます。

そして、この状況はこの先しばらく続くと考えられ、D2Cブランドにとっては正念場になるのではないかと思われています。