D2CビジネスにID決済を導入するメリットと注意すべきこと

D2C 2022年2月22日

最近、オンライン上でさまざまなビジネスモデルが誕生していますが、特に注目を集めているビジネスモデルといえば「D2C」が挙げられるでしょう。

D2Cとは、Direct to Consumerの略称であり、ブランドやメーカーが自社内で企画し、生産した商品を、流通業者を介さずに自社ECサイトで消費者に直接商品を販売するビジネスモデルです。

SNSやECサイトにより、消費者と直接コミュニケーションを取り、商品を生産するということが特徴であり、明確なビジョン作り、そして低価格でありながらも高品質な商品であることが重要です。

D2Cビジネスを行う上では、決済手段としてID決済の導入を検討することが多いかと思います。

ID決済と一言で言っても、Amazon PayやオンラインPayPay、d払い、オンライン楽天ペイなど、さまざまなサービスがありますので、それぞれの機能やユーザーインターフェイスの違いを正しく理解しなければなりません。

そこで今回は、D2CビジネスにID決済を導入するメリットと注意すべきことについて、詳しくお話させていただきたいと思います。

ID決済の導入を検討されている方は、ぜひこの記事を最後までお読みになって、今後の参考になさってくださいね。

なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。

Contents

D2CビジネスにID決済を導入するメリット

D2Cビジネスでの自社WebサイトにID決済を導入することで、決済時の利便性が高まり、コンバージョン率の向上に期待することができますし、ID決済の事業者が実施するキャンペーンなどにより、顧客の購買促進に期待することができます。

初回購入時、配送先の住所やクレジットカード番号などを入力する必要がないので、入力のための手間がかからないことや、ECサイトから顧客情報が漏洩する心配がありませんので、決済への心理的ハードルを大きく下げることができます。

またIDを連携させることで、次にWebサイトを訪れた時点からスムーズにログインをすることができます。

ECサイトにログインのためのIDやパスワードを登録しないので、セキュリティ面でも非常に安心感を与えることができるでしょう。

ID決済を導入し、連携機能を活用することで、既存顧客の次回以降の買い物の満足度も高くなるのです。

自社ECサイトで決済する時、外部Webサイト、もしくはアプリに移動する場合があるでしょう。

この場合、ECサイトのコンバージョン計測を行う際には注意が必要です。

外部Webサイトにて決済手続きが完了した時点で、顧客が画面を閉じてしまい、ECサイトに戻ってこないとなると、ECサイト上に設定しているGoogleアナリティクスのコンバージョンがカウントされません。

もちろん、購入自体は完了していますので、顧客に迷惑をかけることはありませんが、ECサイト自体のコンバージョンの計測が正確に行えないことがあると理解しておきましょう。

自社がどのECプラットフォームにより、Webサイトを構築しているか、ということによって、ID決済の挙動、そして顧客の動線が異なります。

ECプラットフォームも数多くありますし、ID決済もさまざまな種類がありますので、自社が用いたECプラットフォームと相性が良いID決済を選定し、導入前にどのような挙動になるのか、ということをしっかり確認しておきましょう。

ID決済を導入する際、そのID決済事業者が、積極的にキャンペーンを実施しているか、ということを確認しましょう。

特にポイント還元を行っている場合は、顧客のインセンティブにもなりますし、ID決済事業者から出されたポイントは、加盟店での買い物にも使われますので、ポイント還元キャンペーンを積極的に実施しているID決済を選べば、販売促進効果を得ることができるでしょう。

そして、そのポイント還元キャンペーンを効果的に自社Webサイトのプロモーションに活用するには、ECサイトのコンテンツや顧客動線を工夫しなければなりません。

まず、コンバージョンの向上のために、キャンペーン対象のID決済の決済ボタンを分かりやすく表示すること、そして顧客動線の最適化を意識しましょう。

ECサイトのレイアウト変更やコンテンツの管理を簡単に行うことができるECプラットフォームであることが重要ですね。

以上、D2CビジネスにID決済を導入するメリットと注意すべきことについてお話させていただきました。

今ID決済自体も非常に多くのサービスがありますが、自社WebサイトにID決済を導入する際は、決済の利便性を追求し、コンバージョンをしやすくすること、そしてポイント還元キャンペーンを活用し、販売促進を強化するという視点で考えると、良い判断をすることができるでしょう。

ぜひこれらをしっかり理解して、自社WebサイトにID決済の導入を検討してくださいね。