Direct to Consumerの略称であるD2Cとは、仲介業者を介すことなく、自社の商品やサービスを直接消費者と取引することが出来るビジネスモデルです。
2000年後半頃より注目を集めているビジネスモデルであり、特にアパレル業界や化粧品業界を中心に採用され始めています。
なぜアパレル業界を中心に注目されているのか、それにはSNSの普及と、消費者の消費スタイルの変化が大きく関係しています。
モノを購入するという体験に価値を感じ、長期的に利用し続けてほしいというコンセプトを持っていることが特徴でしょう。
アパレルD2Cブランドが多くなっている今の時代、熱狂的なファンに支えられ、ビジネスを成長させるために、最も重要視されていることは、顧客一人一人と丁寧に向き合い、あえてCRMに手間をかけることと言われているのです。
そこで今回は、アパレルD2CブランドがあえてCRMに手間をかけるべき理由について、詳しくお話させていただきたいと思います。
アパレルD2Cビジネスのノウハウを得たいと思われている方は、ぜひこの記事を最後までお読みになって、今後の参考になさってくださいね。
なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。
CRMとは、1990年代に登場した、顧客満足度とロイヤリティ向上を目指したリレーションにより、企業のブランドを増やし、LTVの最大化を図るための手法です。
つい集客に注力し、新規顧客獲得ばかりに目を向けてしまいますが、既存顧客との関係をいかに良好に維持することができるか、ということが重要になっており、顧客視点でのビジネスを展開することで、利益の最大化を目指すマネジメントとも言われ、今さらに注目を集まているのです。
1to1マーケティングにこだわりたい、と思われている方は特に覚えておくべき手法でしょう。
自社ECサイトでは、顧客属性や顧客の購買データなどを細かく取得することができますので、そのデータをもとに手厚い接客や顧客対応を行うことができます。
たとえばアパレルD2Cビジネスでよくあることが、ある一定の条件を満たした顧客に対し、ブランドのオリジナルグッズなどを商品に同梱するなど、自社ECサイトではこのようなきめ細かいサービスが行いやすいのです。
D2Cビジネスでは、何年も継続して商品を購入し続ける顧客、つまりブランドのファンを増やすことが大切なのですが、自社ECサイトではそれを行うことができる、ということが強みでしょう。
EC市場の中でもアパレルD2Cブランドが多くなる中で、いかにECサイトを有効活用し、ブランドを確立してファンを増やしていくことができるか、ということが重要なのです。
D2Cビジネスで売上を伸ばしていくためには、新規顧客が2回目の購入へ転換する「F2転換」の割合を高めるための施策を考えなければなりません。
たとえば、新規顧客へ商品を発送する際、同梱物を工夫することで、ブランドロイヤリティを高めることができ、2回目以降の注文に期待することができます。
新規顧客がリピーターになるかどうか、ということは、ブランドにとって非常に重要なことですので、同梱物を活用したリピート促進策はぜひ行うべきと言えるでしょう。
同梱物を活用した施策では、非売品のオリジナルグッズをプレゼントしたり、顧客がSNSに投稿したくなるような、オリジナルグッズを用意すると良いでしょう。
もし、出荷作業まで企業内で行っているのであれば、同梱物を柔軟に変えることができますので、さまざまな取り組みを行ってみましょう。
手間がかかることではあるのですが、顧客ひとりひとりの購買状況などを分析し、それぞれの顧客に適したモノを同梱することができるような、1to1マーケティングを続けることこそ、ブランドファンを作ることができるポイントなのです。
今よりもさらに高い売り上げを目標とするのであれば、魅力的な商品を作り続けるのは当然のことながら、リピーターを増やすことは絶対的に欠かせません。
特に若い世代をターゲットとしているアパレルD2Cブランドの場合は、新規顧客をいかにリピーターに育てていくか、ということが今後のブランドの成長を左右するものになりますので、上記で説明したようなF2転換の施策が重要なのです。
若い世代に対する施策を強化するためにも、SNSなどを活用して積極的に情報発信を行い、LINEなどのセグメント配信強化も行っていきましょう。
以上、アパレルD2CブランドがあえてCRMに手間をかけるべき理由についてお話させていただきました。
コロナ禍の今、アパレルブランドはどんどんD2Cビジネスにシフトしており、さらに新規D2Cブランドも多くなっています。
アパレル業界において、今後もさらに拡大するであろうD2Cビジネスだからこそ、CRMの重要性をしっかり理解しておかなければなりません。
ぜひこの記事を参考に、自社に合った施策を考案してくださいね。