D2Cビジネスにおいて知っておくべきクレジットカードの不正利用の知識

D2C 2022年2月28日

デジタル技術が進む中、従来までの企業と消費者の関係性、そして商品の販売方法が大きく変わっています。

そんな中で特に注目を集めているものが、D2Cビジネスでしょう。

D2Cビジネスの本質は、デジタルの力を使い、顧客の購買プロセスや購買経験を変革することです。

テクノロジーにも深く関わっていますので、今のビジネストレンドとしてD2Cは注目しておかなければならないでしょう。

多くの企業がD2Cビジネスに導入を始める中で、自社もD2Cビジネスの導入を検討されている方も多いでしょう。

EC市場の拡大と共に、D2C市場もどんどん拡大する中で、深刻化している課題と言えば、「クレジットカードの不正利用」でしょう。

ECビジネス上では、商品が売れたと思っても、実はそれが不正注文であり、商品をだまし取られてしまった、という被害が非常に多いのです。

そこで今回は、D2Cビジネスにおいて知っておくべき、クレジットカードの不正利用の知識について、詳しくお話させていただきたいと思います。

今後D2Cビジネスの導入を検討されている方は、ぜひこの記事を最後までお読みになって、今後の参考になさってくださいね。

なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。

Contents

クレジットカードの不正利用被害が上昇傾向

特にECサイト上では、盗用されたクレジットカードの利用し、不正に注文するという被害が非常に多くなっています。

数年前にクレジットカードにICチップが搭載されたことで、偽造クレジットカードを使った実店舗での不正決済は減ったのですが、ECサイトでの不正利用が多くなってしまいました。

なぜこのような状況になってしまったのか、その理由にはフィッシング詐欺が巧妙化していることがあるでしょう。

これにより、クレジットカードの番号が抜き取られる被害が非常に多くなり、さらにダークウェブと呼ばれるインターネット上の闇サイトで取り引きが行われていることが影響しています。

ダークウェブでクレジットカード情報が売買されており、そしてそこの場にてカードの情報を購入した人が、その情報を使ってECサイトで商品を購入し、転売して収入を得る、というシステムが存在しているのです。

不正注文が発生してしまうと、カード加盟店であるEC事業者は売り上げが取り消されてしまい、損失を被る可能性があるのです。

AI不正検知を導入することで、ECサイト上でクレジットカード決済が実行された際、ペイメントサービスが持つ大量のデータにより、不正利用の可能性が点数として判断されますので、この注文は不正利用の可能性が高いのか、それとも低いのか、ということを判断することができます。

もし不正注文の可能性が高い場合は、商品出荷前に注文者の名前や住所を確認し、必要に応じて本人確認を行いましょう。

即日発送での注文の場合、そして海外からの注文の場合は、注文者の名前や住所などの表記に不自然な点がないか確認すること、そして不正注文が疑われる場合には、メールやSMSなどで注文者に確認を取り、公共料金などの志原明細書などの書類に記載されている氏名や住所を写真で送ってもらいましょう。

もし本人確認が出来ない場合であれば、支払い方法をクレジットカード以外の銀行振込などに変更してもらいます。

そしてもし、翌日以降の発送の場合であれば、ペイメントサービスなどを利用して、リスク判定を行い、商品を出荷するかしないかを判定しましょう。

3Dセキュア2.0は、オンライン上でのクレジットカードの不正利用を防ぐことを目的とした本人認証サービスです。

従来までは、3Dセキュア1.0であったのですが、今は2.0が新しい制度として導入されており、クレジットカードの不正利用の可能性が高い注文に限り、本人認証が行われます。

クレジットカードの決済代行企業、もしくは発行企業が、注文者のカード番号やカードが発行された国、住所、デバイス情報などをもとに、カード不正利用のリスク判定を、ワンタイムパスワードや顔認証、指紋認証、生体認証、色彩認証などによって実施します。

3Dセキュア2.0は1.0と比較すると、カゴ落ちのリスクが低いことが特徴なのでう、1.0よりも導入しやすいと考える企業が多いのです。

以上、D2Cビジネスにおいて知っておくべきクレジットカードの不正利用の知識について、詳しくお話させていただきました。

D2Cビジネスを成長させるためには、このようなリスクをいかに回避することができるか、ということを考えることは必要不可欠です。

どのようなビジネスにおいても、避けることができないトラブルは付き物なのですが、いざという時に冷静に素早く対応し、自社に損がない状態にするためにも、ぜひこの機会にオンラインビジネスならではのトラブルをしっかり理解して、効率良くD2Cビジネスを進めてくださいね。