D2Cビジネスでオープンイノベーションを成功させる組織作り

ブランドやメーカーなどの製造者が消費者と直接取引を行う、D2Cというビジネスモデルが大きな盛り上がりを見せています。

D2Cビジネスは、流通や卸売、小売などの中間業者を介さないので、コストを大幅に削減することができるだけでなく、消費者と直接関係を持つことができますので、自社内に顧客データを蓄積しやすいという大きなメリットがあります。

インターネットの普及や、EC市場、そしてSNSの拡大とともに、アパレルや化粧品などの実体のあるモノを取り扱う企業でD2Cの導入事例がどんどん多くなってきました。

ブランドを最重要視したプロモーション、そして顧客フォローなどを行うことで、ファンを増やし、爆発的に売上を伸ばすことができる、という特徴もあります。

D2Cビジネスを行う上で知っておくべきことは「オープンイノベーション」です。

オープンイノベーションは、海外ではどんどん成功事例が多くなっている新たな考え方であり、今後のビジネスには欠かすことができないと予想されています。

このオープンイノベーションを実現させる重要な要素の1つに「組織作り」があります。

そこで今回は、D2Cビジネスでオープンイノベーションを成功させる組織作りについて、詳しくお話させて頂きたいと思います。

これからD2Cビジネスをより効率よく進めていきたいと思われている方は、ぜひこの記事を最後までお読みになって、今後の参考になさってくださいね。

なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。

オープンイノベーション

消費者ニーズが多様化している今、日々生まれる新しい技術や多様化するニーズに応えるためには、自社のみのリソースで対応し続けるには難しい場合があります。

また、新規事業としてビジネスを始め、成功させるためには、そのための知識や経験、技術が必要になってくるのですが、自社内だけでは不足してしまっていることもあるでしょう。

オープンイノベーションはそんなときの有効な手段として考えられており、自社内だけでは達成することが難しい事業でも、イノベーションを達成するために、企業や組織など自他問わず柔軟にリソースを活用して市場機会の増加を目指しています。

ですが、このオープンイノベーションには適切な増減や補填の管理は欠かせません。

オープンイノベーション組織作りの課題

・人材採用や育成が困難

オープンイノベーションを実施する上で重要なことは、「0から1」を創り出すことができる人材を採用する、もしくは育成することです。

エンドユーザーのニーズや課題がすでに顕在化しているのではなく、まだ顕在化していないニーズや課題を見つけなければならないのですが、これをすることができる人材を採用するには、何を基準にすれば良いのかということが難しいのです。

もし社内で人材育成を行おうとする場合にも、育成方法が定まっていないことから、メンバー選定の段階で上手くいかない、という場合が多いのです。

・人材の評価方法や活用方法が不明確

いざ「0から1」を創り出すことができる人材を採用することができたとしても、その人材に対する評価はどうすべきなのか、ということが難しいでしょう。

特に今までオープンイノベーションを実施したことがない企業にとっては、当然のことながらそれを実践するための人材の評価軸がありません。

ですのでもし仮にオープンイノベーションを実施することができたとしても、どの程度の判断が適切であるのかが分からないという企業も多いのです。

そしてそのような人材を、オープンイノベーションを実施した後にどのような業務で活用していけば良いのか分からない、ということもあります。

通常の業務内容の中では、0から1を創り出す業務はそれほど多くはありませんので、これに特化した人材の場合は、活躍することができる場が限られてしまいます。

オープンイノベーション組織作りの取り組み

実際にオープンイノベーションを実現に向けた組織作りの取り組みは、外部人材の活用が非常に有効でしょう。

多くの企業では、0から1を実現することができる人材が不足していることが課題として挙げられ、積極的な採用も行われていませんでした。

だからこそ、外部と「0から1」に強い人材と顧問契約をすることが有効なのです。

外部人材の活用により、その人材の知識や経験が最大限に活かされ、ビジネス開始当初では検討も付かなかった、斬新で新しいアイデアの発想に至ることが多いのです。

まとめ

以上、D2Cビジネスでオープンイノベーションを成功させる組織作りについて、お話させて頂きました。

オープンイノベーションを成功させるためには、それに適した組織作りは欠かすことができません。

もしオープンイノベーションでの優秀な人材を採用できたとしても、十分に活用することができなくなってしまう場合もありますので、自社にとってどのような組織作りが最適であるのか、ということをしっかり考え、D2Cビジネスにオープンイノベーションを活かしてくださいね。