ECとSNSを活用して成長する「D2C(Direct to Consumer)」が非常に多くの注目を集めています。
国内でもさまざまなブランドが次々に登場しています。
D2Cとは、自社内で商品を企画、製造し、その商品を消費者に対して直接的に販売する仕組みです。
D2Cを展開することで、企業が持つビジョンや思想を適格に的確に伝えることができます。
さらに、顧客との関係をしっかり構築し、その過程で詳細な顧客データを収集することができるでしょう。
D2Cビジネスにおいては、商品開発こそ重要なポイントです。
たとえば商品開発を行ったとしても、「同類の商品であるのに競合ブランドが売れて自社商品は売れないのだろうか」という課題を抱える方も多いでしょう。
なぜこのような差が生まれてしまうのでしょうか。
広告費や、口コミ、さまざまな要素が考えられますが、まず第一にそもそも商品開発時点に原因がある可能性が大きいのです。
そこで今回は、D2C商品開発に必要な極意について、詳しくお話させていただきたいと思います。
D2Cビジネスを始めようと思われている方、商品開発に課題を持たれている方は、ぜひこの記事を最後までお読みになって、今後の参考になさってくださいね。
なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。
Contents
あるD2Cブランドの妊活サプリをご紹介します。
ある大学の監修にて開発された妊活アプリは、不妊に悩む女性をターゲットとしやサプリメントであり、細胞の老化そのものに着目し、それを活性化させ商品開発を行いました。
大学監修の基ということもあり、大学の確固たる研究の成果により、素晴らしい商品を開発することができたのです。
ですが、実際にD2Cとして販売を初めて見ると、出荷数は年間100箱程度にか販売することができませんでした。
そこでこのブランドは、自社のみでの販売を一度諦め、商品の改善を含めEC事業者に委託を考えたのです。
EC事業者は妊活サプリに対し「商品自体はかなりクオリティが高いが、ニーズが非常に少なく商圏が少ない」ということを指摘しました。
つまり、「不妊」という市場ニーズをほとんど調査していなかったために、消費者のニーズとは異なる商品を作ってしまったのです。
ですが、「細胞の活性化」という点においては、かなり良い着眼点であったため、ターゲットユーザーを変えることで改善が見られました。
その商品のターゲットを「40代 アンチエイジングに悩む女性」と設定したことで、女性本来が持つ「美しくなりたい」という願望を叶えることを目的としたのです。
基本的に若年層は収入が少ないためLTVも低くなる傾向にありますが、コンセプトと訴求対象を大きく変更したことで、販売数が大きく伸びたのです。
売れない商品をいかにして売れやすい商品にするのでしょうか。
前述した妊活サプリの事例で、ターゲット層の捉え方、そして商圏を広く取ることが重要であることはお分かりいただけたでしょう。
コンセプトの作り方に関しては、ターゲット層を明確にし、そのターゲット層に対し、ピンポイントで訴求することが重要でありますので、まずはターゲット層を明確にすることから始めなければなりません。
ここで重要になってくることが「商圏」に対しての捉え方です。
商圏とは、ただ売れやすいジャンルのみを考えるのではなく、世間では〇〇を求める人が多い、ということです。
「良い商品を開発できたからきっと売れるだろう」という考えではなく、「世間の多くの人の悩みを解決することができる商品は何か」という視点を持つことが重要であり、その視点こそ商品開発の際の重要なポイントなのです。
では、どのようにして売れやすい消費者のニーズを探すことができるのでしょうか。
そのためには、SNSを活用していきましょう。
SNSを見て、話題になり始めている商品、もしくはここからヒットするであろう商品、そして競合する類似商品が少ない分野を探し、需要が供給を大幅に上回っている商品を見つけましょう。
もうすでに競合他社が多い分野に関しては、価格競争に巻き込まれてしまいやすくなりますんのでおすすめはできません。
自社商品はどのようにして商品開発を行い、どのようにして販売すべきなのか、ということをしっかり考えましょう。
以上、D2C商品開発に必要な極意についてお話させていただきました。
商品を改善すること、もしくは新商品を開発することは決して安価で行うことができるわけではありません。
長い時間と多くのコストを費やしたうえで完成するものであるからこそ、売れる可能性が高い商品を作りたいですよね。
今D2C市場がどんどん拡大している時代、ただ良い商品を作れば売れることはありません。
顧客の課題を的確に把握し、それを解消することこそ、選ばれるD2Cブランドになるのです。
商品開発の際には、ぜひこのような視点を重視して、取り組んでみてくださいね。