D2Cビジネスに「3Dセキュア2.0」を導入すべき理由

近年、EC市場で注目を集めているものが、D2Cビジネスモデルです。

D2Cとは、Direct to Consumerの頭文字を取った略称であり、「Direct」という言葉の通り、顧客とブランドが直接繋がる仕組みを構築しているビジネスであり、既存のビジネスモデルと比較すると、収益性が非常に高く、自由度が高いので、今D2Cを導入するブランドが続々と多くなっているのです。

最近は、SaaSの種類や機能が充実しているため、ECサイト構築自体のハードルはかなり低くなったのですが、忘れてはいけないことが、Webサイト構築「以外」の準備です。

中でも特に「セキュリティ」に関してはしっかり考えるべきことでしょう。

そんな中で今注目を集めているものが、「3Dセキュア2.0」という、クレジットカードの不正認証を防ぐ本人認証制度です。

少し前までは、3Dセキュア1.0があったのですが、現在では世界中で2.0への移行が急速に進んでいますので、今から始めるD2Cビジネスにも3Dセキュア2.0を導入すべきだと考えられているのです。

そこで今回は、D2Cビジネスに「3Dセキュア2.0」を導入すべき理由について、詳しくお話させていただきたいと思います。

今後自社D2Cビジネスに「3Dセキュア2.0」の導入を検討されている方は、ぜひこの記事を最後までお読みになって、今後の参考になさってくださいね。

なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。

3Dセキュアの制度

3Dセキュアは、オンラインでのいクレジットカードの不正利用を防ぐための本人認証サービスです。

専用のパスワードを登録することで、オンラインで商品購入時に専用の認証画面にてパスワードを入力し、本人確認後にカード決済を行います。

このパスワードは、クレジットカード所有者にしか分からないパスワードでありますので、クレジットカードのセキュリティコードと併せることで、不正防止対策になるのです。

もともとあった1.0の新しいバージョンである3Dセキュア2.0が登場しました。

この1.0と2.0の大きな違いは、本人認証の方法です。

1.0は、カード所有者が登録したパスワードにて本人認証を行うのですが、2.0ではメールアドレスやショートメッセージなどに送られた番号を利用したワンタイムパスワード、もしくは指紋認証や生体認証、瞳認証などを利用した生体認証を用いて本人認証を行います。

不正利用の可能性が高い決済に限定して、本人認証を行いますので、1.0と比較すると、本人認証画面における離脱率が下がることがD2Cビジネスと考えても大きなメリットになるでしょう。

カード発行会社が所持しているクレジットカード情報に加えて、カード加盟店が持つ顧客情報を連携することで、リスク判定の精度が非常に高まります。

1.0は、VISA、MasterCard、JCB、AmericanExpressの4社に対応されていたのですが、2.0ではDinersClubが加わった5つのブランドに対応されています。

取り扱い範囲も広がっていますので、より需要が伸びるセキュリティ対策として考えられています。

不正利用リスクが高い場合のみ本人認証を行う

上記にて、不正利用のリスクが高い場合のみ、本人認証を行うと説明しましたが、これはどのような仕組みになっているのか、詳しく見ていきましょう。

オンラインショップでカード決済を行う際、クレジットカードの利用履歴や、利用しているデバイス、そして商品配送先の住所などの複数の詳細な情報をリアルタイムに分析し、不正利用の可能性が判断されます。

この判定方法はリスクベース認証と呼ばれており、もしこの時点で不正注文の可能性が高いと判断された場合には、ワンタイムパスワードなどの本人認証がされ、これを「チャレンジフロー」と呼びます。

そしてもし、不正注文の可能性が低いと判断された場合には、本人認証を行わずに決済へと進み「フリクションレス・フロー」と呼ばれています。

3Dセキュア2.0に関しては、最大95％がフレクションレス・フローを占めると言われており、1.0よりも離脱率が大きく下がることが期待されているのです。

離脱率が下がることは、コアなブランドを作ることを目的としているD2Cには、非常に大きなメリットなのです。

まとめ

以上、D2Cビジネスに「3Dセキュア2.0」を導入すべき理由についてお話させていただきました。

3Dセキュアそのものは、2021年には一気に普及することが予想されていますので、もし今既に3Dセキュアを導入している場合には、自社が取り扱っているクレジットカードブランドを確認し、対応していきましょう。

今後D2Cビジネスはさらに市場が拡大することが予想されていますので、より必要不可欠な知識になるでしょう。

今から導入することが非常に重要になりますので、ぜひこの機会に早急に対応してくださいね。