今注目を集めているD2Cとは、Direct to Consumerの頭文字を取った略称であり、消費者に対し、商品やサービスを直接販売するビジネスモデルのことを言います。
D2Cビジネスの特徴は、商品開発や流通、販売、購入後の顧客体験までの顧客との繋がりすべてを構築する、という点にあります。
従来までのブランドやメーカーは、製造した商品を小売店などの仲介業者を介して販売していたのですが、D2Cビジネスでは、自社WebサイトやSNS、直営店舗を活用して、消費者に直接販売することが多いのです。
今現状のビジネスの課題としては、労働人口の減少が加速し、労働時間の短縮が求められており、働き方改革を求められる企業は生産性を上げることです。
生産性を上げるということは、時間、もしくは1人あたりのパフォーマンスを向上させなければなりません。
このような中では、多くの企業が生産性を向上させるために「業務改善ツール」の導入を検討することでしょう。
ですが、実際に業務改善ツールを導入するとなっても、どのツールが自社に適しているのか、ということを判断することは難しいですよね。
そこで今回は、D2Cビジネスに必要な業務改善ツールの選び方について、詳しくお教えしていきたいと思います。
今後D2Cビジネスに業務改善ツールを導入しようと思われている方は、ぜひこの記事を最後までお読みになって、今後の参考になさってくださいね。
なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。
今実際の現状を把握することができていなければ、そもそも導入の効果を測ることができませんし、どこを改善しなければならないのか、ということもわかりません。
まずはどの業務を効率化しなければならないのか、ということを決めるために、業務の棚卸しを行い、どの業務にどれだけの時間と人件費がかかるのか、ということを把握する必要があるのです。
そしてその後に従業員の意見や要望を取り入れながら、改善すべき業務の優先順位を決めましょう。
現状の分析をすることができれば、その現状をどのように改善すべきなのか、ということを判断し、何がどのように変われば改善されたということになるのか、ということを定義していきます。
業務改善ツールは、プロセスの一部を自動化することで、時間の短縮が価値となるます。
だからこそ、どのプロセスを変えなければならないのか、ということを把握しておかなければ、活用すべきツールを選択することもできないのです。
業務改善ツールの導入のポイントは、まず小さい規模で始めることです。
サービスによっては、無料のものや人数単位での課金制のものがありますので、まずはチーム単位などを小規模にして試し、実際に課題やリスクがないか、ということを確かめてみましょう。
どれだけ事前に調査をしたとしても、実際に使用してみると想定とは異なる部分が出てくる可能性が高いのです。
まずはツールを決め、導入して満足し、終わりにならないように、使用する従業員にもしっかり業務改善ツールのメリットを説明する必要があるでしょう。
また、時には積極的な活用に対し、インセンティブを払うことも必要かもしれません。
長期間慣れ親しんだ方法から脱却しなければなりませんので、新しい方法をスタンダードにするまでには、徹底して活用していく必要があるでしょう。
業務改善ツールには、「RPAツール」「ファイル共有ツール」「タスク管理ツール」の3種類があります。
RPAツールは、ロボティック・プロセス・オートメーションの略称であり、業務作業の効率化を図るためのツールです。
比較的ルールが決められた単純な作業には強く、デバイス上で実行される操作を学習し、さまざまな業務を自動化することができるのです。
そしてファイル共有ツールは、クラウド上でファイルを保存し、共有することができる業務効率化ツールです。
従来までは、企業内でのネットワークでファイルを共有していたのですが、これをクラウド上に保管することができるようになりますので、インターネット環境さえあれば、社外からでもアクセスすることができるようになるのです。
今は、共同編集をすることができるツールも多くなってきており、作業場所に固定されずに必要なファイルにアクセスし、編集することができ、さらにアクセス権限の付与も可能ですので安心して活用することができるでしょう。
タスク管理ツールは、タスクを設定し、チームで共有することができるようにするツールです。
個人のタスクとプロジェクト単位のタスクを分け、ツールを導入することで、時間外労働費用の削減や、会議のための交通費の削減、印刷コストの削減などが叶います。
以上、D2Cビジネスに必要な業務改善ツールの選び方についてお話させていただきました。
D2Cビジネスに業務改善ツールを導入することは、業務をより効率よく進めるためには非常に有効なのですが、実際に実践してみると、思ったよりも簡単に進まないことがあるでしょう。
何を改善すべきなのか、改善後はどうなるのか、ということが分かりにくいため、課題を特定することも容易ではないのです。
ぜひ業務改善のためのプロジェクトチームを創り、一緒に取り組み、より良いD2Cビジネスを行ってくださいね。