D2Cは、世界的に広く普及し、熱狂的なファンを持つD2Cブランドも多く誕生しています。
しかし、認知度が上がれば、すぐに、模倣品が生み出されると言う問題もあるのです。
実際に、アメリカのD2Cブランドのフェイクブランドが市場に多数出回り、社会問題となっています。
そこで今回の記事では、D2Cブランドのフェイクブランド問題について説明したいと思います。
なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。
フェイクブランドとは、意図して特定のブランドの商品に似せた商品のことを指し、偽ブランド、ブランドコピーとも呼ばれます。
このフェイクブランドは、主に世界的に知られている有名ブランドの商品など、高い市場価値を持つ商品を真似て製造されます。
その製造された商品のほとんどは、オリジナルの商品と比較して、質の悪い材料を使用していたり、機能面で大きく劣ることが多く粗悪品と判断されます。
この粗悪品の場合、見た目からも判断することが可能ですが、中にはスーパーコピーと呼ばれる見た目にも機能的にもオリジナル商品と変わらない優れた商品も存在しています。
このフェイクブランドを製造しているのは、主に中国であり、日本の税関で押収されるフェイクブランドは90%以上が中国で生産されています。
そして、中国では人気商品の模倣をするのはさほど大きな問題とはされていない傾向があり、山塞文化(パクリ文化)と言う言葉もあるほどです。
その中国で生産されるフェイクブランド商品の種類は多岐に渡り、アパレル商品はもちろん、電化製品、自動車、バイク、化粧品、食品に至るまで様々なフェイクブランド商品が存在しています。
この中で、特に問題となるのは、食品や化粧品など、人体に直接影響のある商品です。
中国では、食品や化粧品であっても、人体に悪影響のある材料を平然と使用するため問題となっているのです。
このフェイクブランドの問題は、D2Cブランドにとっても脅威となっています。
特に、アメリカで人気となっているD2Cブランドは、ユニコーン企業と呼ばれるほど規模が大きくなっているケースが多く、世界的に人気の高い商品となっているため模倣されやすくなっているのです。
この中で問題となっているのは、前述の化粧品類です。
化粧品類は、肌に直接触れるものであるため、人体に大きな影響を与えることになってしまうのです。
この化粧品のフェイクブランドは有害コスメと呼ばれ、Netflixで特集番組が作られるほど大きな社会問題となっています。
その有害コスメが製造されているD2Cブランドの一つが、世界的なスーパーモデルであるカイリー・ジェンナーが展開しているコスメブランド「KYLIE COSMETICS」です。
このブランドは、顧客の高い熱狂度を保つために、あえて生産数を抑えた少数販売を行っています。
そのため、商品は販売後すぐに売り切れとなってしまい、商品を求める顧客に行き渡ることがないのです。
そして、この商品を購入することができなかった顧客を狙い、Amazonを中心としてKYLIE COSMETICSのフェイクブランド商品が多数出回っている事態となっているのです。
このKYLIE COSMETICSのフェイクブランド商品には、接着剤やガソリンなど人体に悪影響を与える成分が含まれているとされています。
また中には、動物の糞尿などが混入しているケースもあるようです。
これらの粗悪品は中国から世界のあらゆる地域へ出回っていますが、KYLIE COSMETICSと名がついていれば、購入する人も後を絶たないのです。
そして、先ほども述べたように、中国と言う国は、模倣することに対し犯罪と言う意識が低いため、完全に問題を解決することは非常に困難です。
実際に、日本の無印商品は、中国国内において、フェイクブランドが先に商標登録されてしまったため、本物の商品がフェイクブランドとして扱われる事態となり、別の商標を使用せざるを得なくなっています。
上記のような悪質なフェイクブランドではなくても、人気があり、知名度の高い商品やブランドは、競合他社に模倣されることは良くあることです。
その模倣による成功がさらなる模倣を生み出しているのです。
しかし、前述の中国による模倣のケースは極めて悪質であり、その粗悪品を使用した消費者の中には、健康を害しているケースも報告されているのです。
しかし、フェイクブランドの生産を止めることは非常に困難であり、購入する消費者や模倣されるブランド側が防衛策を講じるしかないのが現状なのです。
KYLIE COSMETICSの場合では、生産量が少なすぎるためにフェイクブランドが横行しているとも言えますので、生産量を増やし、商品を求める顧客に商品が行き渡るように善処する必要があります。
また、KYLIE COSMETICSが購入できる場所は限られているのですから、それ以外の場所では購入しないようにすると言った、消費者側の意識も重要となるのです。
このようなケースは、D2Cが注目を集めるほどに、増加していくことが予想されます。
アメリカほど熱狂的ではないにしても、日本のD2Cブランドでも同様のことは起こり得るのです。
このような問題を防ぐためには、ブランド側は生産量を増やす、消費者側は模倣の疑いがある商品は購入しないと言うように、双方が問題を強く意識し、防衛していくしかないのです。