サブスクリプションビジネスは、今や消費者の生活に定着しており、様々な種類のサービスが提供されています。
このようにサービスが増えるのは消費者にとっては良いことと言えますが、サービスが増えることにより、顧客の奪い合いも激しくなっているというのも事実です。
同じようなサービスが増えれば、顧客は簡単に他のサービスに乗り換えてしまいます。
サブスクは手軽に利用できるサービスであるがために、手軽に解約や乗り換えをされてしまうのです。
そこで今回の記事では、サブスクにおける解約の問題について説明したいと思います。
なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。
サブスクリプションビジネスは、ここ数年で急速に拡大しており、一般にも広く普及しています。
このビジネスは、ソフトウェアの配信サービスをきっかけとして注目を集め、音楽配信や動画配信などのデジタル配信を中心に成長してきました。
現在も、このデジタル配信サービスは支持を集めていますが、この配信サービスのみならず、モノを取り扱うサブスクサービスも続々と誕生しています。
その種類はあらゆるジャンルに波及しており、日用品や雑貨、アパレル商品、食品、ペット用品などから自動車まで、様々なモノがサブスクサービス化しているのです。
このサブスク化はとどまるところを知らず、今後ありとあらゆる商品やサービスがサブスク化されるのではないかと言われているのです。
サブスクリプションビジネスは、そもそも消費者のニーズが多様化したことにより、求められるようになったサービスです。
そして、現在では、そのサブスクビジネス自体が上記のように多様化しており、消費者の選択肢が増えているのです。
そのため、サブスク利用者によっては、複数のサービスを利用することが珍しくなくなっています。
2、3種類のサブスクサービスを利用するのは当たり前のようになってきており、中にはさらに多くのサービスをかけ持っているケースもあるのです。
しかし、このようにサブスクサービスが増え、複数のサービスを利用する消費者が増えてくれば、これまでにはない問題も生じてきます。
サブスクは、手軽に利用できるというメリットがある分、手軽にサービスの解約をすることができるのです。
現代の消費者は、モノを所有するのではなく、必要な時に利用すれば良いと考えるようになっており、それ故にこのサブスクというビジネスが誕生した訳です。
しかし、必要な時だけ利用すれば良いということは、必要でなくなれば簡単に利用を放棄するということです。
従来のように、モノを購入し一度は所有したものを放棄するということは簡単なことではありませんが、単に利用しているに過ぎないモノは簡単に手放すことができるのです。
つまり、現在サブスクを利用している消費者は、いとも簡単にカジュアルにサービスを解約できるのです。
このカジュアルな解約は、現在サブスクビジネスで大きな問題となりつつある現象です。
それぞれのサービスが、このカジュアルな解約を防止するために様々な施策を行ってはいますが、似たようなサービスが増えている中ではなかなか効果は見られません。
カジュアルに利用できるサービス故に、カジュアルに解約されてしまうのです。
これは、サブスクというサービスの特性上、仕方のないことだといえます。
このカジュアルな解約に対して企業側ができるのは、解約されないためにサービスの質を上げ続けることしかないのです。
同じようなサービスが乱立していれば、他のサービスへの乗り換えも増えるのは当然のことなのです。
それを防ぐには、他のサービスよりも優れたサービスを提供するしかありません。
そして、このサービスとは、サービスの内容を充実することもそうですが、コースを複数用意し柔軟に選択できるようにすることや、サービスの一時休止などの設定を簡単に変更できるような体制を整えることも重要なのです。
また、長期的に利用してくれている利用者に対し、何らかの優遇処置をとることも必要です。
長く続けて利用することにメリットがあれば、継続利用してくれる消費者は多いのです。
新規に顧客を獲得することはもちろん重要なことですが、サブスクビジネスではそれ以上に、獲得した顧客を逃さない、解約させないことが重要となるのです。
サブスクビジネスは、必要な時に利用できる手軽なサービスが売りのビジネスです。
しかし、その特性は、一方では手軽に利用を辞めることができる事でもあるのです。
実際に、現在多くのサブスクサービスにおいて、解約の増加が大きな問題となっています。
そしてその理由は、ただ何となくと言ったカジュアルなものなのです。
つまり、サブスクビジネスの特性が、サブスクビジネスの首を絞めているのです。
この難題を解決するのは難しいことですが、とにかく解約をできるだけ防いで行かなくてはなりません。
そして、そのためには、今回説明したように、サービスの内容を充実させ、顧客が使いやすいサービスを提供し続けるしかないのです。