ユーザーのサブスク疲れを防ぐには？

サブスクリプション 2022年5月16日

サブスクサービスは、ここ数年の間に急速に数を増やし、現在では、ありとあらゆるジャンルのサービスが提供されています。

これにより、消費者の選択肢は増え、利便性がより高まるかと思われましたが、サービスが増え過ぎたことにより、利用者が疲弊していると言う声が聞かれるようになったのです。

この状況は、サブスク疲れと呼ばれるようになり、企業側も無視できない状況となってきているのです。

そこで今回の記事では、ユーザーのサブスク疲れについて説明したいと思います。

なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。

Contents

サブスク疲れとは何か？

サブスクリプションサービスは、近年急速に増え、多種多様なサービスが提供されるようになりました。

その中には、似たようなサービスも多く、利用者は自身に適したサービスを多くの選択肢の中から選べるようになっています。

しかし、その一方で、利用者からは、サービスが増え過ぎていると言う声も出てきているのです。

このような状況から、誕生したのが、サブスク疲れと呼ばれる言葉です。

このサブスク疲れとは、最近になり、目にすることが多くなったキーワードであり、何をもってサブスク疲れと言うのか、定められているわけではありません。

サブスクサービスが多すぎて選べない、サブスクサービスを契約しすぎて使い切れないなどの利用者のネガティブな心理を総称してそう呼ばれているのです。

そして、このサブスク疲れは、サブスクの利用を控えることや、利用しているサービスを解約すると言ったことに繋がる可能性が高いと考えられます。

そのため、サブスクサービスを提供している企業はこの利用者のサブスク疲れに向き合い、改善していくことが求められているのです。

そもそも、サブスクは、必要な時に必要なサービスを手軽に利用できるものであり、万人に必要なサービスではなく、誰に対しても万能なサービスではありません。

例えば、一時、大きな話題を集めた自動車のサブスクは、誰に対してもお得なサービスであるように見えますが、自動車を必要としない人には全く必要ではないサービスですし、自動車の利用頻度によってはお得とならない場合もあります。

これは、自動車のサブスクに限ったことではなく、どのようなサブスクサービスであっても同じなのです。

自身に本当に必要なサービスであれば、それはお得なサービスとなりますし、必要でなければ、お得なサービスとはなりません。

要は、その利用者のライフスタイルにおいて、サブスクサービスのメリットを活かせるかどうかが問題であるのです。

しかし、現在は、サブスクサービスが増加し、競争が激しくなっています。

それ故に、とにかく集客をするためだけに、価格のお得さばかりを強調するサービスが増えているのです。

そして、それにつられ、お得であると言うだけで、必要でもないサービスを契約してしまう利用者も多く、その繰り返しによってサブスク疲れが引き起こされていることが多いのです。

これを回避するためには、利用者側も必要なサービスであるかどうかを見極めることが必要ですが、サービスを提供する企業側も、利用者に対し、価格だけではなく、事前にサービスの内容を詳細に説明することが必要であり、価格だけではない価値を提供することにより、利用者を集めることが重要となるのです。

企業が、サブスク疲れを引き起こさないために、具体的にするべきであるのが、サービスの価格の正当性を伝えることです。

先ほども述べたように、サブスクは、誰に対してもお得な万能なサービスではありません。

人それぞれ必要な商品やサービスは異なりますし、お得であるかどうかもそれによって決まるのです。

そのため、企業は、闇雲に、お得さばかりをアピールするのではなく、自社の商品やサービスを必要としている人にとっては、適正な価格であると言うことを伝えることが大切なのです。

また、価格ではなく、その商品やサービスを利用することで、どのような価値があるのかを伝えることも重要です。

例え、類似のサービスより価格が高くても、その価格に見合った価値があると判断すれば、人はそのサービスを選んでくれます。

企業は、価格にこだわるよりも、どのような価値を提供できるかにこだわる必要があるのです。

サブスクサービスが増えれば、利用者の選択肢が増え、利便性が向上すると考えられがちですが、実際には、利用者の多くは、複数の中から選択することを面倒だと思っているのです。

そして、このような状況が、利用者のサブスク疲れを招き、さらにはサブスク離れを引き起こすことも考えられます。

これを回避するためには、今回説明したように、価格の安さやお得さばかりを訴求するのではなく、利用者に必要なサービスを適正な価格で提供し、さらに価格だけでない価値をそのサービスに与えることが大切なのです。