D2C

D2Cビジネスにおいて注意すべき「不正注文」

ソーシャルメディアやECサイトなどで直接顧客とコミュニケーションを取り、企業内で生産した商品を仲介業者を介すことなく、直接消費者に販売するビジネスモデルです。

インターネットとスマートフォンの普及に伴い、EC市場が拡大したことでこのD2Cビジネスの需要も増しており、D2Cビジネスに挑戦する事業者が多くなってきていますので、今後もさらに市場規模が拡大することが予想されています。

D2Cビジネスにおいて、課題になるひとつとして無視できないことと言えば、「不正注文」ですよね。

不正注文とは、最近多い転売を目的とした転売ヤーや、偽造カードを用いた購入、注文したものの購入者の意思により受け取らないなどのことを言います。

もし転売ヤーなどに商品を購入された場合、それを転売された場合、本来流通することのない流通経路に進みますので、品質を保つことができずブランド価値を下げてしまう場合がありますし、ビジネス計画が崩れてしまう可能性もあるのです。

また、違法のクレジットカードを利用されれば、カード会社からのチャージバック対象になる可能性もありますよね。

そこで今回は、D2Cビジネスにおいて注意すべき「不正注文」について、詳しくお話させていただきたいと思います。

ECビジネスでは絶対し知っておくべき知識でありますので、ぜひ最後までお読みになって、今後の参考になさってくださいね。

なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。

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不正注文

不正注文をする人物は基本的に商品を得ることを目的としていますので、実際に手元に商品を発送してもらうため、購入者の情報などは実際に実在するものを使用している場合がほとんどですので、ショップ側が不正注文であると判断することは非常に難しいのです。

後に調べてみると、住所は実在するものの名称や氏名が架空である場合や、そもそも住所が不明確な場所である場合もあるのですが、数多くの注文の中からそれを見分けることは非常に難しいですよね。

ですが、不正注文の特徴を注文内容の規則性によって、不正注文である可能性が高いと判断することがてきます。

不正注文の特徴

PCによるCVが多い

D2Cビジネスの場合、請求に応じてLPのURLを分けていることが多いかと思いますので、この広告URLを分析することで不正注文の元を辿ることができるでしょう。

ポイントとなる部分は、広告URLのCVまで至ったデバイスの分布でしょう。

今ECを利用するユーザーの9割がスマートフォンによる購入であると言われていますので、広告によって敢えてPCからCVまで至っている割合が高くないか見てみましょう。

不正注文の場合、PC端末から購入手続きを行う場合が多いのです。

理由もなく特定のLP経由のCVが伸びている

広告を運用していない場合、もしくはそれほど広告を出稿していないLPへのアクセスが多い場合も不正注文に利用されている可能性が高いでしょう。

たとえば転売ヤーによる不正注文の場合、特定の広告URLを他のメンバーに共有していることが多いので、そのURLに注文が集中することが多いのです。

ターゲット層が合っていない

たとえば、女性をターゲットとしている商品を取り扱っているにも関わらず、購入者が男性であったり、購入者が特定の地域に集中している場合も要注意です。

もちろん、男性が異性へのプレゼントの場合もありますが、自社D2Cとして取り扱っている商品がプレゼント用として取り扱っていない場合、購入者は基本的に自分のために購入することが多いでしょう。

もし購入者の多くがターゲット層と大きく離れている場合、不正注文を疑うべきでしょう。

不正注文の対策

上記のような不正注文を対策するためには、まず共通点をみつけて ブラックリストの登録をすることをおすすめします。

過去の不正注文をしっかり分析し、氏名や住所、IPアドレスなどの共通点を考え、ブラックリスト登録をしましょう。

ですが、転売ヤーの場合、実在する住所を入力して注文するものの、ブラックリストに登録されることを想定し、さまざまな手法でブラックリストを回避しようとしますが、都道府県名や市区町村までは変更することができませんので、詳細までもしっかり分析し、もし異なる番地であっても気が付ける仕組みを導入することも重要です。

さらに、検索エンジンやリスティング広告経由の販売価格を少し高く設定しておくこともおすすめです。

そうすることで、不正注文のターゲットとなる可能性が下がりますので、防御の意味でも非常に有効です。

まとめ

以上、D2Cビジネスにおいて注意すべき「不正注文」についてお話させていただきました。

不正注文を防ぐためには、しっかり流入経路を分析し、購入させないようにすること、そして購入しても相手に利益が出にくいオファー設計をすることを意識しましょう。

もちろんEC業界ではまだ予想できない不正注文も考えられるのですが、もし不正注文に課題を感じられている場合はぜひさっそくこれらの対策を行ってくださいね。

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