通信販売での決済方法は、クレジットカード決済や代金引換決済などが主流でしたが、近年では、多様な決済方法を導入し利便性を上げています。
これは、ユーザーが様々な決済方法を望むようになったためですが、決済方法が増えると運用に影響が出るだけでなく、個人情報の流出と言ったリスクも増加します。
そのため、全ての決済方法を導入するのではなく、自社に必要な決済方法を選択することが重要となります。
では一体どのように決済方法を選択すればよいのでしょうか?そこで今回の記事では、決済方法の選び方について説明したいと思います。
なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。
決済方法の種類は?
決済方法には様々な種類がありますが、一番一般的な決済方法がクレジットカード決済です。
クレジットカード決済は利用するユーザーが多いですので、ほとんどのサイトで設置されています。
この決済方法のメリットは、購入手続きから決済完了までがスムーズであること、代金未回収時にはカード業者側が対応するため、未回収のリスクを抑えられることです。
ただし、カード情報の流出と言ったリスクがあるため、セキュリティ対策を万全にする必要があり、その旨をユーザーにしっかりと提示することが重要となります。
クレジットカードを持っていないユーザーの利用が多いのが、コンビニ決済です。
これは、購入手続き後に番号が送られ、コンビニのレジや専用の端末で支払う方法です。
コンビニで手軽に払え、クレジットカードがなくても利用できることから若い世代から支持されています。
また、先払い方式ですので、入金を確認してから発送処理を行うことができるので、未回収のリスクが発生しない安全な決済方法でもあります。
代金引換決済は、商品と引き換えにユーザーが流通会社に代金を支払う方法です。
商品の購入から、代金支払い、商品の受け取りまでを自宅に居ながら行えるため、ユーザーにとっては非常に便利な方法です。
ただし、商品の受け取り拒否をされることがあり、その場合商品の代金を受け取れないだけでなく、往復の送料の負担、生物であった場合商品を廃棄せざる負えないというリスクがあります。
近年、この受け取り拒否が増加しており、代金引換決済を取りやめる企業もあるようです。
後払い決済は、商品を発送後に送られて来る振込用紙にて、コンビニなどで支払う方法です。
商品を受け取ってから支払いができるため、ユーザーにとっては安心安全な支払方法ですが、サイト側にとっては未払いのリスクがあり、その場合代金回収業務が必要となるためコストがかさむ可能性があります。
ただし、この後払い方式は、専門の業者に一括して委託しているケースが多くなっています。
委託する場合は、代金回収業務を行う必要はないですが、業者に対してのコストが発生します。
外部サイトと連携して会員登録、ログインを行い外部の決済サービスから料金を支払うのが外部サイト決済です。
この決済方法は、近年利用者が増加しており、導入する企業も増えています。
外部のサービスには必要な情報が登録済みですので、IDとパスワードを入力すれば、新たに登録を行う手間がかからないため、ユーザーにとっては便利な決済方法です。
個人情報は外部サイト側で保存されますので、情報漏洩のリスクを考えなくても良い安全な方法と言えます。
自社に最適な決済方法を選ぶことが大切!
以上のように、決済方法には様々な種類がありますが、すべての方法を導入するにはカストがかかりすぎてしまいます。
また、決済方法が多すぎるとユーザーが困惑する可能性も高くなります。そのため、導入する際には、自社サイトの特性に合った最適な方法を選択する必要があります。
まず大切なのが、自社サイトのターゲット層のニーズに合わせることです。
どういった商品を扱っているかでターゲットとなる年齢は異なりますので、その年齢に合わせた決済方法を選択することが重要となります。
基本的に、クレジットカード決済は導入したほうが良いと考えられますが、特に、日用品や電化製品などを取り扱う場合、ターゲットは幅広い年代層となりますので、クレジットカード決済は必須であると言えます。
また、高額な商品を取り扱っている場合や、平均的な購入額が大きいサイトの場合、クレジットカード決済以外の決済方法ですと、ユーザーには多額の現金を用意しなけれならないという負担がかかってしまいます。
そのため、こういった場合でもクレジットカード決済が必要であると考えられます。
しかし、クレジットカードを持たない10代の若い世代をターゲットとしている場合、一番身近なコンビニで支払うことのできるコンビニ決済や後払い決済などの、クレジットカード決済以外の決済方法の導入が必要となります。
ただし、これらの決済方法はそれぞれ運用コストが異なります。
特にクレジットカード決済やコンビニ決済などの決済代行サービスを利用する場合、月額使用料の他にも複数の手数料がかかり、その費用は代行サービス業者によって異なるため、事前に確認することが大切です。
まとめ
決済方法は様々な種類がありますので、自社サイトのターゲット層のニーズに合わせることが重要です、しかし、すべての決済方法を導入するとなると、運用コストがかかり過ぎてしまうことがあります。
無理をして複数の決済方法を導入し、事業に影響が出てしまうことがないよう、導入後の運用コストを計算したうえで必要不可欠な決済方法を選択するようにしましょう。