商品販売を行いたいと思った場合、起業してビジネスを開始したいと思った場合、多くの方が「ネットショップ」を選択肢のひとつに入れることでしょう。
数年前と比較しても、消費者がネットショップを利用することに抵抗を感じることが少なくなり、安心してネットショップを楽しむことができる環境が整っています。
ネットショップに利便性を感じる方が多くなってきているからこそ、その需要に伴いネットショップの数が多くなっているのです。
ネットショップの数が多くなると、どうしても「競合」が多くなり、選ばれるネットショップになるための工夫が重要になるでしょう。
選ばれるネットショップになるためには、いくつかの理由が必要になるのですが、中でも特に「ID決済」を導入しているかしていないか、ということも重要なポイントですよね。
ネットショップビジネスでは、ID決済の導入は必要不可欠であるとも言われていますが、どのID決済を導入するかということも重要です。
そこで今回は、ネットショップに導入すべき?「Google Pay」のメリットとデメリットについて、詳しくお話ししていきたいと思います。
「Google Pay」のことを知りたいと思われている方は、ぜひこの記事を最後までお読みになって、今後の参考になさってくださいね。
なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。
まずは、Google Payとは何か、ご説明していきましょう。
Google Payは、2018年にアメリカのGoogleが発表した新たな決済方法です。
Googleでは従来より、「Android Pay」と「Google Wallet」という二つの決済方法があったのですが、この二つの決済方法を合わせ、新たに誕生したのが「Google Pay」なのです。
Android PayはAndroidスマートフォンユーザー向けの決済方法であり、日本国内でもコンビニでの支払いやネットショップの支払いに利用することができます。
そしてGoogle Walletは、Googleが開発し提供している端末から、手数料無料で送金、受金を行うことができるP2P電子決済サービスです。
Google Payはこれら二つを統合し、より利便性を高めた決済方法であると言えるでしょう。
Google PayはGoogleアカウントに保存された顧客情報を元に、Google Payストアでアプリなどを購入する際に利用することができます。
Android PayとGoogle Walletが統合されたことで、両方の良い部分を利用することができるようになっています。
つまり、決済機能と送受金機能両方を利用することができますので、購入者がネットショップで商品を購入した際の支払いはもちろん、ネットショップ運営者は販売代金の受け取りとしても利用することができるのです。
Google Walletでは、個人間の送金機能も備えられていたのですが、これも引き続き利用できるようになっています。
また、「Suica」や「WAON」にも対応されるようになりましたので、非常に多くの場所でGoogle Payを利用することができますので、今後はさらに楽天PayやAmazon Pay以上に普及することが期待されています。
Google Payのデメリットは、他の決済方法と比較すると、日本に浸透しきっておらずリリースが遅れているという点でしょう。
そもそものAndroid Payに関しても、実際のところ日本ではあまり知られていないようですね。
なぜAndroid Payの認知度が低かったのか、それは日本人のスマートフォンユーザーの多くは「iPhoneユーザー」であることでしょう。
そして、モバイル決済に関しては先行して「オサイフケータイ」はシェアを持っていきましたので、Android Payに大きな注目は集まらなかったのです。
基本的にはGoogle PayのターゲットユーザーはGoogleアカウントを所持しているユーザーです。
今ではメール分野に関して「Gmail」が非常に多くの利用者がいますので、今後はGoogle サービスと繋がりやすいことが予想されています。
ですが、Google Payは既存のID決済や電子マネー決済のシェアをどこに獲得することができるか、ということが大きな課題となるでしょう。
以上、ネットショップに導入すべき?「Google Pay」のメリットとデメリットについてお話しさせていただきました。
今、日本国内では多くのID決済が利用できるようになっていますし、Google Payに関しても今後の普及率にかなり期待できることでしょう。
Google Payはメリットが大きい決済方法ですが、もちろんデメリットもあります。
ネットショップや利用するショッピングカートによっては、導入する際に月額料金が必要になる場合がありますので、ぜひ自社ネットショップに合っているかしっかり検討して、導入してくださいね。