単品リピート通販に向いた商材とは？向かない商材との違いを解説！

単品リピート通販 2019年10月17日

通信販売は、店舗を持つ必要もなく手軽に始めることが可能ですが、だからと言ってどんな商品でも売れると言うわけではありません。

実店舗では売れていても、通販では売れないこともありますし、反対に通販だからこそ売れる、通販に向いた商品もあります。

そこで今回の記事では、通販に向いた商材、向かない商材について説明したいと思います。

なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。

Contents

通販に向いた商材とは？

実際の店舗とは異なり、通信販売は、商品を実際に見ることができない、その場で持ち帰ることができない販売方法です。

これは、通販のデメリットでもありますが、一方で、実際に見なくても品質や機能が分かっている商品などは、価格に変わりがなければ通販で購入したほうが手間が省けると言う点で良いと考えることができます。

このようなことから考えると、通販向けの商材としてまず挙げられるのは、どこで購入しても品質や性能などが変わらない、書籍、CD、DVD、家電、パソコン、化粧品、健康食品などです。

特に書籍、CD、DVDなどは、以前から通販で購入するユーザーが多い商材です。

ただし、このジャンルの商材は、Amazonが圧倒的なシェアを占めているため、太刀打ちできないジャンルでもあります。

また、家電やパソコンなどはどこで購入してもスペックが変わらない代表的なものであり、実際の店舗で実物を確認してから通販で購入すると言うユーザーも多い商材です。

ただしこちらも家電量販店ECなど競合が多く存在しますので、売上を上げるのはなかなか難しいと思われます。

価格の面で競合と競うことはできても、大型商品の発送や取り付けを必要とする商品の問題などクリアしなければならない問題が多いのも難点です。

化粧品や健康食品は、もともと通販に向いた商材と言われており、長期的に継続して利益を上げることができる可能性が高い商材です。

もちろん競合も多く存在していますが、他店では取り扱いのないオリジナル商品などであればヒットする可能性もあります。

この化粧品や健康食品と同様に通販向けと言われているのが、ダイエット関連の商品や育毛剤、体臭に関する商品など、体の悩みに関連する商品です。

これらの商品はコンプレックス商材と呼ばれており、実店舗で購入しにくいため、通販で購入するユーザーが多い商材ですので、通販に適していると言えます。

上記のような通販に向いた商材とは逆に、通販に向いていない商品も存在します。

実際に商品を見る必要がある、すぐに持ち帰る必要がある、生鮮食品や日用品がこれに相当します。

通販に向いていない商品として、まず挙げられるのは生鮮食品です。

これは、実際に商品の状態を見て鮮度を確認する必要があるものであり、さらに、賞味期限が短いですからすぐに持ち帰る必要のある商材ですから、基本的には通販には向いていません。

通販では、注文してから手元に届くまで時間がかかりますし、商品の状態を確認することもできません。

近年では、朝注文して夕方届けると言うことで、このデメリットを解消したネットスーパーが増加していますが、これは大手スーパーなどが行っているサービスであり、もともと流通面でも問題なく、知名度も高いため信頼性も高いものであり、太刀打ちできるものではありません。

産地直送の野菜や無農薬のこだわりの野菜の販売などで成功しているケースもありますが、これは、大手スーパーに負けない、品質の良さなどの付加価値が必須であり、販売方法や発送方法などに工夫が必要になります。

日用品は、通販でも取り扱いの多い商材ですが、身近なドラッグストアやスーパーなどで手軽に購入できるものであり、通販に適しているとは言えません。

洗剤など重量のあるものや、トイレットペーパーやティッシュペーパーなどかさばるものは、持ち運びの手間が省けるため通販で大量購入するケースもありますが、ただし、これらの商材は単価が安く利益率が低いですので、通販で取り扱う場合店側の負担が大きくなります。

上記のように、通販には適した商材とそうでない商材がありますが、以前は適していないとされていた商材が売上を伸ばすケースもあります。

その代表ともいえる商材がアパレル商品です。

洋服や靴と言ったアパレル商品は、実際に商品を試着してから購入するものとされてきましたが、この概念を覆し着実に売上を伸ばしています。

その背景には、UniqloやZOZOTOWNなどの台頭があり、さらに大手アパレルが通販に注力してきたことも影響していると考えられます。

また、小規模のアパレルショップであっても、無料の試着サービスやサイズ交換サービスなどの工夫で売り上げを上げているケースもあります。

通信販売には、上記のように通販に向いた商材と向いていない商材があります。

しかし、通販に向いた商材を販売したからといって、必ずしも売れると言うわけではないですし、向いていない商材であっても、工夫次第では売り上げを上げることも可能です。

通販向けの商材を扱う大手の企業であっても苦戦しているケースもありますので、どのような商材を取り扱うかだけを重要視するのではなく、その取り組み方や販売方法の工夫が成果を出すためには大切になるのです。