アパレル業界に新たな風を吹かせるD2Cビジネスモデル

今、インターネットの普及とネットショップビジネスの増加に伴い、新しいビジネスモデルがどんどん現れ、注目を集めているものも多くなってきました。

特に最近では「D2C」という言葉をよく耳にすることが多いでしょう。

D2Cとは、2010年頃アメリカで登場したビジネスモデルであり、主にアパレル業界で良く取り上げられていました。

日本国内でも2018年頃から急激にこのD2Cを取り入れる企業が多くなり、最先端のビジネスを行うには無視できない存在になっていることでしょう。

商品を販売する企業が、自社内で商品開発・生産を行い、他の業種が介入することなく直接消費者に商品を販売するビジネスモデルのことを「D2Cビジネス」と言います。

アパレル業界では、商品販売までに卸売業者や販売店を通すことが多く、商品開発や生産に関しても一部を外部委託することが主流であったからこそ、このD2Cの導入は革新的なものと考えられることが多いでしょう。

そこで今回は、アパレル業界に新たな風を吹かせる「D2C」ビジネスモデルについて、詳しくお話ししていきたいと思います。

アパレル企業で今後D2Cへのビジネス展開にご興味を持たれている方は、ぜひこの記事を最後までお読みになって、今後の参考になさってくださいね。

なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。

アパレルD2C企業の特徴

たとえば、自社で開発・生産をし、直営店舗で販売する代表的な例として「ユニクロ」「GAP」が挙げられるでしょう。

大手アパレル企業では、このような手法を取り入れたり、自社サイトを運営していたり、EC限定ブランドを展開していることが多いですよね。

ですがアパレルD2C企業の場合は、ECサイトをメインの販売チャンネルとしており、顧客とのコミュニケーションに重視しているため、販売を行っていないこと、そして在庫リスクを考慮し商品をごく少数に絞っていること、SNSを顧客とのコミュニケーションを取る場として重視し商品を一方的にアピールするだけでなくコメント内容を重視して、そこから得られる情報から、商品開発やマーケティングに反映させ商品開発のヒントを得ることができることが特徴でしょう。

D2Cビジネスは、数あるビジネスの中でも特にユニークなビジネスモデルであると考えられており、その企業から販売される商品を購入する消費者にとっても、今までよりさらにクオリティの高い体験を得ることができるということで、今注目を集めているのです。

D2Cビジネスが企業を強くする仕組み

アパレル企業がD2Cビジネスとして商品を販売する場合、大幅にコストを削減することができること、効果的にブランディングを行うことができるころ、顧客データを収集しスピーディに活用することができることがメリットとして挙げられます。

従来のビジネスモデルであれば、介入業者に支払っていた費用、そして実店舗を運営するための固定費が必要になっていたのですが、それらのコストを大幅に削減することができ、その浮いたコストによって商品価格を下げたり、商品やマーケティング施策の改善に当てることができるのです。

D2C企業が販売する商品が高品質で低価格なものが多い理由でしょう。

また、実店舗がメインの販売場所の場合であれば、顧客はわざわざそのブランドのWebサイトを訪れない限り、そのブランドに込められた思いに触れることはできませんが、D2Cの場合は企業が直接顧客と関わりを持つことができますので、ブランドの魅力やビジョンをしっかりと伝えることができますので、結果的に企業やブランド自体にコアなファンが集まりやすい状態になるでしょう。

また、オンラインECショッピングモールで買い物をした際に、商品を提供している企業よりもそのショッピングモール自体に印象が残りやすい状態になりやすいのですが、D2Cビジネスの場合であれば、顧客との関係構築のための機会を失うことが少ないので、効果的にブランディングを進めることができるでしょう。

また、オンラインECショッピングモールであれば、出店企業は顧客データを把握できないことがあるのですが、D2Cビジネスは自社サイトですので独自にデータを収集することができますよね。

だからこそサイト滞在時間や離脱率を把握した上でスピーディにマーケティング施策に反映することができます。

これらすべての仕組みから、ビジネスの成功に直結しやすいと言えるでしょう。

まとめ

以上、アパレル業界に新たな風を吹かせる「D2C」ビジネスモデルについてお話しさせていただきました。

D2Cは、ビジネスに勝つための新しい道筋を示しているビジネスであり、アパレル業界を中心にどんどん拡大していくことでしょう。

商品の質やブランディングに対してストイックに取り組み、顧客の心をしっかり掴みやすいビジネスモデルであるからこそ、今後の動向にしっかり注目していきたいですね。