D2Cビジネスは、順調に成長を続けており、新たなブランドが続々と誕生しています。
そのD2Cビジネスにおいて、最近よく耳にするのがサスティナブルと言う言葉です。
この言葉は、D2Cに限らず話題となっていますが、特にD2Cの領域において注目され、多くのD2Cブランドがサスティナブルを標榜しているのです。
そこで今回の記事では、D2Cブランドがサスティナブルを標榜する理由について説明したいと思います。
なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。
最近良く聞かれる言葉に、サスティナブルという言葉があります。
このサスティナブルは、「持続可能な」という意味を持つ言葉で、サスティナブルな社会などのように使用されます。
これは、そのまま訳すれば「持続可能な社会」ということになりますが、これは、地球の環境や資源を保護し美しく住みやすい環境の中で生活することができる社会のことを指しています。
現代では、日本に限らず世界的に、このような地球環境の保護の問題に関心が高まっており、個人や行政だけではなく、民間企業においてもこのサスティナブルな社会を実現するための社会貢献が強く求められているのです。
この社会貢献とは、具体的には、ごみを減らすことにより、ごみの焼却の際に発生する二酸化炭素の排出を減らす事や、地球の温暖化を防ぐために排気ガスを減らすといった取り組みがあります。
また、企業が行う取り組みとして、途上国への食料や教育の支援なども行われています。
現在、注目されているD2Cビジネスでは、このサスティナブルを標榜するブランドが増えてきています。
その理由は、社会的にこれらの問題に対する関心が高まっていることがありますが、最も大きな理由と考えられているのが、D2Cビジネスがターゲットとする世代がこのサスティナブルに対して関心が高いということです。
D2Cビジネスがターゲットするのは、デジタルに精通した若い世代です。
D2Cビジネスは、デジタルで完結することを特徴とするビジネスであるため、ターゲットもデジタルを活用する世代であることが必要なのです。
そして、この世代は、俗にミレニアル世代、Z世代と呼ばれており、今後消費の中心を担う世代として、あらゆるビジネスから注目されているのです。
この世代の特徴は、前述のように、デジタルに精通していることです。
成長段階、もしくは誕生した段階からインターネットの利用は日常的なものとなっており、早い段階からスマートフォンも普及しているため、他の世代よりも圧倒的にデジタルに親和性が高いのです。
この世代にとって、デジタルを利用して情報を収集したり、買い物をすることは日常の生活の一部であり、全く抵抗を感じることがないのです。
このような理由により、デジタルを活用するD2Cビジネスとの相性が非常に良く、それ故、D2Cブランドの多くは、この世代をターゲットと考えるのです。
また、この世代は、モノが豊富にある環境で育っています。
いつでも簡単にモノが手に入る環境にあったため、モノを所有することに執着しない傾向があります。
自動車や高級ブランドなど、従来であればそれを所有することがステイタスであったモノに対しても関心が低く、自身が気に入ったモノであれば、それがどこのブランドであっても問題ないと考えるのです。
この点においても、これらの世代は、D2Cビジネスと相性が良く、D2Cブランドに関心を持ちやすい世代であるのです。
そして、この世代のもう一つの特徴が、社会問題に対して関心が高いということです。
前述のように、この世代は、モノが豊富で恵まれた環境で育っています。
しかし、その恵まれた環境と言うのは、裏を返せば、モノが過剰に生産されることによりゴミが大量に排出され、自然が破壊されている環境のことでもあるのです。
そして、近年では、地球温暖化など、自然が破壊されたことによる弊害も出てきています。
以前は遠くのものであった自然の破壊は、今では身近なものとなっているのです。
そして、この影響を最も強く受けるのが、これからの時代を支える世代でもある、ミレニアル世代やZ世代なのです。
そのため、これらの世代は他の世代よりもこのような問題に高い関心を示すのです。
そして、この問題に個人として高い関心を持っているのですから、同じようにこういった問題に関心を持つ人や企業にも関心を持つのです。
このような理由により、D2Cブランドの多くがサスティナブルに関心を持ち、実際に社会に貢献する取り組みを行い、それをSNSを通じて打ち出しています。
これにより、多くの消費者を取り込むことに成功しているブランドも増えています。
しかし、消費者は、その取り組みに対する企業の姿勢にも注目しています。
単にターゲットの関心を引くために取り組みを続けても、ターゲットを取り込むことはできないのです。
ターゲットの関心を引くと言うのは、企業が社会問題に取り組むためのきっかけにすぎません。
そこからがスタートであり、その取り組みをどれだけ真剣に、どれだけ継続していけるかが問題なのです。