従来までは、商品を販売するために、広告代理店や小売店をはさむ必要があったのですが、今の時代は、商品販売会社から、直接ECサイトを経由して商品を購入する人が増加傾向にあり、従来までのような販売形態の必要性が無くなってきています。
このような直接消費者に商品を販売する形態を、D2Cと呼び、今多くの事業者が導入を始めていることでしょう。
SNSやECサイト、直営店舗を使用して、消費者とコミュニケーションを取りながら商品を販売する仕組みであり、昨今では主にアパレルブランドや化粧品ブランドの多くがD2Cを採用しています。
なぜD2Cが普及しているのか、それはデジタルネイティブ世代の存在と、消費者ニーズの変化、製造業や物流の変革が背景となっていることでしょう。
D2Cビジネスをより効率よく行うために、戦略的な配置を行いたい、と考える方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、D2Cビジネスで活用すべき人事データについて、詳しくお話させて頂きたいと思います。
今後よりスムーズにD2Cビジネスを進めるためにも、ぜひこの記事を最後までお読みになって、今後の参考になさってくださいね。
なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。
DXに代表される、デジタル化とデータの活用の流れは主流になりつつあります。
現代のビジネスの変化の速さと、EC業界全体の競争に対応するためには、従来までのように「モノ」と「カネ」などの有形資産だけでなく、その変化に柔軟に対応するためのアイデアやテクノロジー、ブランディングなどの無形資産と、それを生み出す「ヒト」の力こそ、企業価値に直結する重要なものと考えられています。
そしてそれと同時に、人的資本に関する企業の考えや進捗、取り組みを開示する責任も求められており、自ずとビジネスの課題と人事の課題は緊密化しつつありますので、企業の人事機能は、管理的なものではなく戦略的なものに変化していかなければならないのです。
適材適所の人事配置を実現させるには、人事データを活用し、実務に必要となる情報の提供が必要なのです。
データを活用することを推進することが決定すると、そのためのシステムの選定が行われ、プロジェクト体制が組まれます。
ですがもし、課題が明確になっていなかったり、データの活用により実現したいことが不明瞭な状態で始めてしまうと、適切な推進体制が組めずに、データを活用することと、システムの導入自体が目的となってしまいます。
人事部門の中で、人事データを活用し必要なシステムを導入する場合、誰がどのような形でプロジェクトをスタートさせるでしょうか。
もし、システムを利用したプロジェクトを推進させる経験やスキルを保有している人材がいない場合、システムデータに関することや、今現在のデータの状況について把握することができていない場合は、目標を達成するための適切なタスクやスケジュールを計画することができなくなってしまい、計画通りに実施することができない、というリスクに繋がります。
企業によっては、経営企画部門や情報システム部門、もしくはDX推進室がプロジェクトを推進したり、プロジェクトを進めることもあるかとおもいますが、そうなると人事部門の主体性が失われてしまい、実運用が実体と離れてしまう可能性が高まってしまいますし、せっかく導入したシステムやツールが活用されないリスクもあります。
多くの企業では、様々なオペレーションを実現するため、多くの人事データが蓄積されています。
ですので、データはより円滑に、そして高速にオペレーションを行われることを前提として存在していることが一般的であり、人事データを活用する、ということを目的として存在しているとは限りません。
そして、一言で人事データと言っても、さまざまなデータの利用シーンも全く異なり、同じデータベースにも存在していません。
人事データが収集されていない、標準化されていない、散在している、抽出できない、など、すべてが曖昧のまま、ただシステムを導入したりプロジェクトをスタートさせたとしても、有効的なデータ活用を実現することは難しいでしょう。
以上、D2Cビジネスで活用すべき人事データについてお話させて頂きました。
ビジネス環境の変化が激しい今の時代、企業の人事機能は管理ではなく戦略的なものへの変換が求められています。
どんどんD2C市場が拡大していく中で、競合他社との競争に負けず、より長くビジネスを続けるため、人事データの活用はビジネスの成功を左右する非常に重要なことと考えられていますので、積極的に人事データを活用するためにも、失敗の要因を理解して、正しく行ってくださいね。