D2Cビジネスが普及している背景を細かく分析！

D2C 2020年8月27日

今多くの企業からの注目を集めている「D2C」ビジネスモデル。

続々とD2Cビジネス展開が始まっていますので、ご興味を持たれている方も多いのではないでしょうか。

D2Cとは、企業が自ら商品の開発から製造までを担い、企業内独自のチャネルでその商品を販売するビジネスモデルです。

製造から販売までのすべての工程を企業内で行いますので、従来までは必要であった中間業者を省くことができることで、その分のコストを抑えることができるのです。

近年このD2Cは、アパレルや美容業界を中心に取り組む企業が多くなっていますね。

D2Cを取り入れることで、柔軟に変化に対応することができ、顧客のフィードバックを得やすい環境である上、PDCAを早く回すことができるため、非常にメリットが大きいと考えられますね。

本来はアメリカで多く展開されていたD2Cではありますが、なぜここ数年で日本に多く広がったのでしょうか。

そこで今回は、D2Cビジネスが普及している背景を細かく分析していきたいと思います。

今後、D2Cビジネスの展開を検討されている方は、ぜひこの記事を最後までお読みになって、今後の参考になさってくださいね。

なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。

Contents

なぜ今消費者に直販するビジネスモデルが増えているのか

従来までであれば商品を消費者に届けるまで、商品を小売へ卸し、そこから店舗の棚に陳列して販売を始めることが一般的でした。

ですがここ数年で、無料でネットショップを開業することができる「BASE」や「Yahoo!ショッピング」などが登場し、誰でも簡単にネットショップを持つことができる時代になりました。

またさらに資金に関してもクラウドファンディングサービスで集めることができるようになりましたよね。

つまりブランドや資金力のある大手企業でなくても、自分たちのオリジナル商品を販売することができるようになったのです。

そしてその商品のターゲットとなるユーザーに、自社ネットショップ内で販売することができるようになりました。

今、大手メーカーがD2Cモデルを続々と採用しているのですが、その理由のひとつにはB2Cモデルの崩壊が大きく関わっているでしょう。

以前までメーカーは、販売代理店などを全国に持ち、その場で販売していたり、百貨店やスーパーなどの小売店に商品を卸して販売していました。

この場合、メーカーとメーカーの間では、棚の獲得合戦が行われており、最近では小売店であってもプライスベートブランドという商品の販売を開始しています。

そうなると小売店は棚をコントロールすることができますので、やはり自社商品を良い棚におくことができますので、これこそ小売店の強みなのです。

ですが、個人事業主やスタートアップ企業の場合は、いきなり大手スーパーや百貨店の棚においてもらうことは難しいですよね。

このような企業の場合は、まずオンラインで仮説検証を行い、ある程度ファンを集めてからオフラインの棚を狙っていくということが今後の主流になるでしょう。

アメリカではこのことがかなり前から起こっており、もうすでにオフライン店舗で商品を販売している大手メーカーこそ、D2Cビジネスに取り掛かるのですが、この場合こそB2Cビジネスの崩壊が関わってくるのです。

今、オンラインからオフラインへという動きが起こり始めていることをご存じでしょうか。

オンライン販売は非常に強力なのですが、さらにそこにオフラインを加えることでより強固になるのです。

このオンラインからオフラインへという動きは、いま日本でも生まれてきており、たとえば大手メーカーの場合ではオンライン上での顧客の取り合いが始まっているのです。

D2Cの領域であっても、次第に競合が増えてきて、広告単価も高くなるでしょう。

日本のEC化率は約5％であることが分かっているため、残りの95％はオフラインでの購買であることが分かりますよね。

まだまだ今の日本ではオフラインでの購買が多いからこそ、D2Cビジネスを展開する上ではオンラインだけでの販売では限界がありますので、ある一線以上の拡大を求めるのであれば、オフラインへの展開が必要なのです。

D2Cの流れを把握し、うまくその流れに乗るためにはこのオンラインからオフラインへの状況を常に確認しておく必要があるでしょう。

以上、D2Cビジネスが普及している背景を細かく分析していきました。

消費者は商品を購入するまでえにそのモノを「発見」し「検討」そして「決済」「持ち帰り」の4つの要素が重要ですが、D2Cが普及するとともに必ず実店舗で商品が売れる必要がなくなります。

つまり、今後の店舗の存在性は、「購入」ではなく「発見」になるのではないか、と考えられているのです。

今後もさらに拡大が予想されるD2Cだからこそ、このようなさまざまな背景をしっかり理解して、ビジネスに取り組んでくださいね。