現在は、昨今のコロナ禍の影響もあり、世界的に経済は低迷し、多くの企業が今だ非常に厳しい状況に置かれています。
D2Cビジネスは、ECの需要拡大から業績を上げている企業もありますが、先行きは決して楽観できるものではありません。
そして、その中で、多くの企業がこの状況を生き残るため、戦略を変えようとしていますが、D2Cビジネスの場合、戦略の変更は、反対に生き残ることができなくなる恐れもあるのです。
そこで今回の記事では、D2Cにおける生き残り戦略について説明したいと思います。
なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。
D2Cビジネスは、新しいビジネスモデルであり、これまでは成長戦略が重要視されてきました。
この成長戦略とは、言葉の通り、将来の市場での優位性や業績の向上のために、商品を開発し、ブランドを構築していく戦略のことを指しています。
D2Cビジネスは、新たに立ち上げられた企業が多く、一からブランドを構築していく必要があるため、この成長戦略をとるのが一般的です。
しかし、ここ数年の間にD2C市場は急激に拡大し、ブランドが急増したために、激しい競争となっています。
これは、昨今のコロナ禍が大きく影響しています。
コロナ禍では、D2Cビジネスを含むECの需要が大幅に拡大しました。
それに伴い、D2Cビジネスへの参入も大幅に増え、D2Cブランドが急増したのです。
いくらコロナ禍で需要が拡大したからと言って、同じようなブランドが増えれば、その需要の奪い合いとなるのは当然です。
そのため、D2C企業の中には、大きく成長した企業もありますが、多くはそれほど大きく成長することはできずにいるのです。
このような状況の中では、悠長に成長などと語っている場合ではないと考える企業が増えるのは必然です。
先ほども述べたように、これまでは新しいビジネスにおいては、成長戦略が重要視されており、成長と言う言葉が良く使われていました。
しかし、実際に、今ビジネスの世界で良く耳にするのは、生き残りと言う言葉です。
D2Cビジネスは、コロナ禍で運良く成長することができましたが、多くのビジネスは、コロナ禍で大打撃を受け、今もなお深刻な状況となっています。
そして、この状況は今後もしばらくは続くと見られているのです。
これほど、ビジネス全体が打撃を受けているわけですから、経済は不安定となり、それは消費者にも大きな影響を与えます。
多くの消費者は、消費活動を控えるようになり、いくら需要の拡大したD2Cビジネスであっても、先行きは不安定であるのです。
このような厳しい状況の中で、多くのD2Cブランドは時間をかけてブランドを成長させる戦略ではなく、生き残るための戦略を選び始めています。
予算を削り、とにかく商品を売って売り上げを上げ、生き残ろうとしているのです。
そして、その戦略の中では、顧客は後回しにされてしまうのです。
商品を売ることだけが目的となってしまえば、それは従来の売り切り型モデルと同様に、消費者との関係は希薄となります。
消費者が顧客となることもなく、ブランド自体に関心を持ってくれることもなくなるのです。
D2Cビジネスは、SNSなどのデジタルを活用して、消費者に直接商品を販売する新しい形のビジネスモデルです。
それが、とにかく商品が売れればいいと言う、従来の売り切り型モデルとなってしまえば、単なる直販モデルとなってしまいます。
それでは、この不安定な状況を乗り切れるどころか、早々に淘汰されてしまうのが目に見えているのです。
D2Cのようなブランドビジネスでは、時間をかけてブランドを構築し、ブランドの価値を高めていかなければ、消費者はついてきてはくれません。
消費者と直接関わることができると言うメリットがありながら、それを活かさないのでは、D2Cである意味がないのです。
この生き残り戦略で、D2Cブランドの商品が売れることがあったとしても、それは一時的なことに過ぎません。D2Cブランドのようなブランドビジネスにおいて、とにかく売れれば良いと考えた時点で、既にそれは生き残り戦略ではないのです。
D2Cビジネスにとっての生き残り戦略は、これまで以上に、顧客とコミュニケーションを取り、関係性を強固なものとしていくことです。
それによって、ブランドの価値を高めていくことがD2Cには求められているのです。
現在は、日本だけでなく、世界的に経済が不安定な状況にあり、多くのビジネスが危機的状況へと陥っています。
D2Cビジネスは、コロナ禍での需要の拡大により、比較的安定しているように思われていますが、このような経済状況の中では、先行きは同じように不安定であるのです。
その中では、誰もが、とにかく今を生き残ることだけを考えてしまいがちです。
しかし、ブランドビジネスでは、商品が売れれば良いなどと言う考えは、結果としてブランドの価値を落とすこととなり、生き残ることさえできなくなってしまうのです。