D2Cビジネスビジネスで新しい提供価値を創造する「DX」

D2C 2022年6月27日

ブランドやメーカーが、仲介業者を介すことなく、自社Webサイトで直接顧客の販売するD2Cというビジネスモデルが多くの注目を集めています。

アメリカのスタートアップ企業がSNSやブログなどでアピールをし、成功したビジネスモデルであり、日本でもD2Cビジネスを始める事例がどんどん多くなってきました。

D2Cは、企業がSNSを活用して情報を発信することで、広告を使わなくても数十万以上のユーザーと直接コミュニケーションを取ることができるようになった今だからこそ、ビジネスが成功しやすくなっているのです。

仲介業者を通さないので利益が大きいこと、ブランドやマーケティングを自社内で管理しやすいこと、自社でWebマーケティングのノウハウが必要であることがD2Cビジネスの特徴ですので、自社内にSNSや検索エンジン対策のノウハウがある場合には、利益率の高いビジネスモデルと言えるでしょう。

そしてD2Cビジネスを行うには、DXの知識は必要不可欠です。

そこで今回は、D2Cビジネスで新しい提供価値を創造する「DX」について、詳しくお話させて頂きたいと思います。

今後D2CビジネスにDXを活用していきたいと思われている方は、ぜひこの記事を最後までお読みになって、今後の参考になさってくださいね。

なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。

Contents

目的があるDX

DXとは、経営課題を解決するための手段でありますので、売上向上を課題とした際、何をすべきかと考えなければなりません。

実際に販売店を持つD2Cブランドでは、販売員がエンドユーザーを接している時間が長いという事実がありますので、そこを起点として売上向上を見ると、顧客が実際に店舗まで足を運ばなければ何もできない「受け身の体制」であることがわかります。

だからこそ、エンドユーザー向けのCRMアプリを活用し、エンドユーザーにアプローチをする手段が最も有効なのです。

従来までであれば、販売員が店舗に用意されている端末に入力し、顧客データを蓄積させるというシステムがありました。

ですがこれでは離脱者を防ぐことが難しく、中々顧客との繋がりを持つこともできません。

特に化粧品D2Cブランドの場合は、新しいものに買い替える人が多く、リピーターが少ない傾向にあるのです。

だからこそ、リピーターを増やすためにはCRMアプリなどを積極的に活用していかなければなりません。

ユーザーアンケートを実施する際、重要な評価指標として「なくなると困る」という項目を用いてみましょう。

無くなると困るか、と問われると、ユーザーが本当に求めているものが見えてくるでしょう。

既存サービスと新規サービスを選択肢に混ぜたアンケートを積極的に実施していきます。

中々エンドユーザーと直接顧客接点を作ることが難しい企業が多い中、このようなことを、実際に現場でエンドユーザーと接点を持った人間がリードして進めることができることは大きな強みでしょう。

サービス自体の開発や普及のための仕組み作りは、DX戦略を組み立てる人間ができるのですが、提供価値を決めるのは顧客を十分に理解した人であることも非常に重要なのです。

DXは、仕事を楽にするのではなく、顧客の満足度を上げる、ということが大前提です。

DXにより、経験の浅い従業員であっても、在庫管理や組み合わせの規則などを管理することで、スムーズな顧客対応をすることができます。

もちろんこれは、作業工程を早くするだけですので、顧客に対する提供価値が変わることはありません。

顧客のサービス向上に向けて、いかに顧客により適している満足度の高い商品を提案することができるか、ということが大切です。

どのような企業がDXを成功させることができるのか、それはDXの目的を顧客満足やマーケットの成長としている企業です。

理想的な企業の組織としては、全部署にビジネスの内容をしっかり把握した責任者が居て、その責任者が集まり、チームとなって議論し、その場で顧客にとって何が価値なのか、ということを話し合い新しいアイデアなどを作っていくことができる組織です。

実際にこのような組織は少なく、日本の企業はそれぞれの部署や自分の利益だけを追いかけていることが多いように思えます。

DXは他社がしているからしてみよう、他部門と連携することが面倒だから自部門だけで進めよう、という行動が見られる企業では、継続的な成長は望めないでしょう。

以上、D2Cビジネスで新しい価値提供を創造する「DX」についてお話させて頂きました。

今後さらに拡大するであろうD2Cビジネスですが、競合ブランドも多く増えていく中で、より効率よくビジネスを進めたい場合はDXを欠かすことができないのです。

企業が積極的にDXを活用し、また企業同士が手を組み、企業の壁を越えたイノベーションも重要視されていますので、ぜひこの機会に自社企業の在り方を見直してみてはいかがでしょうか。