近年EC市場は、急速に成長しており、企業やメーカーもEC化を加速させています。
そのEC市場の中でも、高い注目を集めているのが、D2Cビジネスです。
D2Cビジネスは、従来のように、消費者との間に中間業者を介することなく、消費者に直接商品を販売する仕組みです。
自社ECサイトを販売の軸とし、SNSを活用すると言う特徴があり、これにより、従来とは大きく異なる消費者との新たな関係性を生み出しているのです。
このD2Cビジネスは、様々な点で従来のビジネスとは異なりますが、中でも、大きく異なるのが情報発信なのです。
そこで今回の記事では、D2Cビジネスにおける情報発信の重要性について説明したいと思います。
なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。
従来のビジネスでは、消費者に向けて情報を発信する場所はテレビや新聞などのメディアに限られていました。
しかし、近年では、インターネット環境が整備され、スマートフォンが広く普及したことにより、情報発信の場は大きく広がっています。
そして、これを上手く利用しているのが、D2Cビジネスなのです。
D2Cビジネスでは、自社ECサイトやSNS、ブログなどのデジタル上の接点を通して、様々な情報を発信し、消費者の関心を引いています。
通常であれば、自社ECサイトと言うのは、販売を目的として構築されますが、D2Cビジネスでは、この自社ECサイトをも情報発信の場として活用するのです。
そして、D2Cビジネスにおける最も重要な情報発信の場がSNSです。
SNSは、本来はコミュニケーションを取るためのツールですが、現在では、多くの消費者がSNSを情報収集にも利用しています。
一般的に、何か知りたいことがあった場合、Googleなどの検索ツールが利用されてきましたが、現代の消費者は、SNSにおいて検索を行うようになっているのです。
このことから、D2Cビジネスでは、主にSNSにおいて、重要な情報を発信しています。
またこれには、上記のほかにも理由があります。
その理由と言うのが、SNSであれば、情報をそのままダイレクトに消費者に伝えることができると言うことです。
これまでのビジネスでは、情報の発信においても、消費者と直接繋がることはなく、メディアなどが間に介在していました。
しかし、このように何かを介して情報を発信した場合、情報が正確に伝わらないことがことがあるのです。
これは日常の生活でも同様です。例えば、第三者に伝言を頼んだ場合、伝えたいことが違う意味で捉えられていたり、全く異なる内容となっていたりと情報が正確には伝わらないことが多々あるのです。
そのため、多くのD2Cブランドが、直接消費者に情報を伝えることができるSNSを活用しているのです。
なぜ、これほどD2Cビジネスが、消費者に情報を伝えることにこだわるのかと言うと、それは、現代の消費者がそれを求めているからなのです。
従来のビジネスでは、消費者は商品についての情報はテレビCMや新聞、雑誌などの広告、店頭の広告などから得ていました。
しかし、その情報はその商品の特徴的な機能や効能など、表面的な情報でしかありませんでした。
その商品について、それ以上のことを知りたくても、従来の消費者と企業の関係性では、簡単に知ることはできなかったのです。
それでも、従来の消費者は、企業メーカーが提供する商品をそのまま受け入れてきましたが、現代の消費者は、それでは納得してくれないのです。
インターネットが広く普及し、デジタル化が進む中で、消費者のニーズは大きく変化しています。
現代の消費者のニーズは、企業やメーカーが一方的に提供しているモノではなく、その商品やブランド、企業のことを知り、それに納得したうえで、商品を購入することを望んでいるのです。
例えば、商品であれば、その商品がどのように作られているか、どんな環境で作られているか、どこの材料を使っているのか、なぜその商品を作ろうと思ったのかと言った情報、ブランドであれば、どうしてこのブランドが誕生したのか、どのような商品を作りたいと考えているのかと言った情報、企業であれば、企業理念や社会的にどのような活動をしているかと言うような、ありとあらゆる情報を知り、その商品やブランド、企業に共感することができるかどうかを判断しているのです。
そのニーズに応えるためには、できるだけ多くの情報を発信し、消費者に理解してもらわなくてはならないのです。
このように、現代では、企業やブランドが消費者に情報を発信することは必須となっています。
そして、その情報を正しく伝えていくことも求められているのです。
そのために、D2Cビジネスでは、情報を直接消費者に伝えることができるSNSを情報発信の軸としているのです。
現代の消費者は、インターネットで情報を収集することに慣れており、その情報によって、購入を判断することが一般的となっています。
このような消費者を取り込むためには、できるだけ多く情報を提供し、理解してもらうことが必要なのです。