D2Cのメリットとデメリット

2000年代後半以降、どんどん増えてきたビジネスモデルと言えば「D2D（DtoC）ビジネス」でしょう。

D2Cとは、Direct to Consumerの頭文字を取った略語であり、インターネットの普及とインターネット上のビジネスの増加に伴い使われることが多くなったWebマーケティング用語です。

従来であれば、企業対企業を表すBtoB（Business to Business）や、企業対企業を表すBtoC（Business to Consumer）などが主流として使われていたのですが、これらの言葉と同じように製造者が消費者と直接的に取引を行うビジネスのことを言います。

インターネットが普及するとともに、今ではネットショップビジネスを行う方が非常に多くなり、オンラインECショッピングモールのようなプラットフォームを介さなくても自社で直接取引を行う場合が多くなりましたよね。

今非常に注目を集めているビジネスモデルであるからこそ、興味を持たれている方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、D2Cビジネスのメリットとデメリットについてお話ししていきたいと思います。

今後D2Cビジネスの展開を検討されている方は、ぜひこの記事を最後までお読みになって、今後の参考になさってくださいね。

なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。

D2Cビジネスのメリット

諸経費が不要

プラットフォームを介してネットショップビジネスを行う場合、商品が売れた場合はどうしても商品販売価格の8％～15％の販売手数料が必要になるでしょう。

ですが、D2Cビジネスを展開することで、中間マージンや手数料など、諸経費が発生しないことが最大のメリットでしょう。

もし必要になるとしても、決済システムを導入する際の手数料のみであることがほとんどであり、プラットフォームで必要になる諸経費を考慮する必要がありませんので、オンラインECショッピングモールで商品を販売するよりも低価格で販売することができ、多くのユーザーに購入してもらうことができる可能性が高くなるのです。

幅広いマーケティングを行うことができる

D2Cビジネスでの取引の場合、プラットフォームのネットショップにおける制約がありませんので、独自でマーケティングやキャンペーンを考案し、実施することができます。

今Webマーケティングのトレンドとして、インフルエンサーやアンバサダーを起用し、商品を大々的にアピールして購入率の向上を目指すことが多くなってきているのですが、このようなマーケティングはもちろん、それ以外であってもD2C環境を構築した上で、多くのマーケティングを実施することができますし、自社オリジナルのキャンペーンを実施して集客活動を行うことができるでしょう。

D2Cビジネスのデメリット

コストとリソースが必要

D2Cビジネスの環境を整えるためには、それなりのコストが必要になってきます。

上記ではメリットとして、諸経費が不要であることをお話ししましたが、D2C構築の際にはかなりのコストが必要になる場合がありますし、サイトデザインや設計などのリソースに関しても確保する必要があるでしょう。

このコストに関しては、自社で内製する場合であっても外部に委託し外注する場合であっても同様に必要になります。

もし小さい企業であれば、このD2C環境を整えるためのコストを確保することが出来ない場合が多いので、D2Cビジネスを展開することが難しく、オンラインECショッピングモールへ手数料を払ってネットショップを出店する、という選択肢を選ばざるを得ない場合も少なくはないのです。

ブランドの認知が必要

D2Cビジネスでは、コストとリソースが必要であることは上記で説明したのですが、このコストとリソースを回収できるほどの売り上げが見込めない場合には、なかなかD2Cビジネスに踏み出すことは難しいですよね。

特にブランド認知の拡大を狙う場合には、初期投資を回収することの見込みを立てることがかなり難しいと言われていますので、つまりもうすでに自社ブランドが一定以上認知されていることが条件であり、認知が無ければD2Cビジネスを構築したとしても、それを継続させることが難しいのです。

まとめ

以上、D2Cビジネスのメリットとデメリットについてお話しさせていただきました。

D2Cでは、他社やサービスを挟まずに企業と顧客間の取り引きを行うことができますので、従来のビジネスモデルよりも幅広いマーケティングを行うことができ、収益を伸ばしやすいのです。

もちろん、D2Cビジネスを展開するにはデメリットをしっかり理解してビジネスに取り組むことが大切なのですが、幅広く便利なサービスをユーザーに提供することこそ、ユーザーの満足度を向上し、継続利用に繋がりますので、まずはユーザー第一に置いた経営戦略を考案し、実施してみてくださいね。