昨今、代理店や仲介業者を介すことなく、消費者へ直接商品を販売する、D2Cビジネスモデルが今多くの注目を集めていることでしょう。
D2Cの市場拡大の背景には、消費者ニーズの変化とSNSの普及という二つの大きな時代背景があります。
消費者ニーズの変化に関しては、消費者が購入するブランドはただ見た目が良いというだけではなく、そのブランドがどのような信念のもとモノを作っているのか、という中身までも信頼できるものを選びたい、というニーズが増加しています。
だからこそ消費者は、「このブランドはこのような信念があるから好き」というように語ることが出来るものを好む傾向から、消費者はブランドとの深いつながりを求めるようになっているのです。
また、SNSの普及により、大規模な企業広告よりもリアリティのあるSNS上のメッセージが好まれる傾向にあり、このような背景が後押しし、D2Cビジネスを採用する企業が多くなっているのです。
D2Cでの商品を作る上では、製造工場はなくてはならない存在です。
今、全国各地での工場ではOEM受託やODM受託を行っているため、OEMでの知識をしっかり得たいと考える方も多いでしょう。
そこで今回は、D2C商材をOEMで作る場合に覚えておくべきことについて、詳しくお話させていただきたいと思います。
D2CビジネスでOEMでの商品を製造したいと考えられている方は、ぜひこの記事を最後までお読みになって、今後の参考になさってくださいね。
なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。
D2Cビジネスを行う場合は誰しもが、売れるものを希望した数だけ製造したいと考えるでしょう。
ですが、OEMメーカーには製造機械数や原料、時間、人的リソースなど、受注できるリソースに限界がありますので、売れるものを自社が希望する数だけ作ることができる、というわけではありません。
このキャパシティにより、製造ラインに融通がきかなくなってしまうこともあり、リードタイムが長くなってしまうのです。
製造のリードタイムを短くするためには、発注を前提として、なるべく早い段階でOEMメーカーと調整をしなければなりません。
委託者側の製造予定数と理想のスケジュール、初回発注後の製造ラインの仮押さえが共有されていることで、OEM側も製造スケジュールを組むことができますので、製造が遅れてしまう、ということを防ぐことができるのです。
また、納期を明記し先に発注書を発行することや、業務委託契約を結ぶこと、メールなどでエビデンスを残しておくことも、後のトラブルの回避に繋がるでしょう。
製造依頼をする際、見積をもらうかと思いますが、どのような商材であっても必ず相見積を取りましょう。
なぜならばこの相見積は、商品原価の値下げと利益を出すためも非常に重要な要素の1つになるからです。
もちろんながら、依頼するOEMメーカーにより、製造のための工程や仕入れルートが異なりますので、価格に影響が出やすいのです。
特に容器に関しては、年々価格が高騰しており、入手自体が難しくなっています。
ですがOEM野中でも安く仕入れることができるOEMメーカーがありますので、見積を取り、何にどれくらいのコストがかかっているのか、ということをしっかり確認することで、原価の妥当性や値下げ交渉を行いやすいのです。
これに影響されないためには、OEMメーカーの得意分野を確認しておくとが重要でしょう。
OEMメーカーによって、得意不得意がありますので、自社に合った商品を得意とするメーカーに依頼することで、原価を抑えることにも繋がります。
また、製造工程によっては発注ロット数を増やすことで原価を下げることができるのですが、OEMメーカーの原料の在庫によって異なってきますので、予めロット数に応じた原価を確認することが重要です。
これらをしっかり確認するためにも、相見積を取るべきなのです。
D2Cビジネスの増加と共に、D2C商品が増加し、それに伴いOEMメーカーの需要はどんどん高まっているのです。
つまり、今現状のみを考えると、OEMメーカー自体は受託数に困っておらず、企業ではなくOEMメーカーが依頼を断ることもできる強い立場ですので、OEMを下請け業者と考えるのは大きな間違いなのです。
今後付き合いを深めるOEMメーカーであるからこそ、丁寧なコミュニケーションを心がけ、そして押さえるポイントはしっかり押さえた付き合い方こそ、商品を円滑に作り。お互いが気持ちよく仕事に取り組むためには重要なことなのです。
以上、D2C商材をOEMで作る場合に覚えておくべきことについてお話させていただきました。
今、D2CビジネスではOEMの業者に依頼することが一般的となりつつなっている中で、これらのポイントは必ず覚えておくべきであると言えるでしょう。
EC事業者はどのような場合であっても委託者であるからこそ、商品ローンチまでを製造者が握るのか、委託者が握るのか、で大きな違いがあります。
OEM業者も数多くありますので、ぜひこれらのポイントを参考に、自社に合ったOEM業者を選定してくださいね。