D2Cビジネスは、デジタルを活用し、消費者に直接販売を行うビジネスモデルとして知られています。
しかし、D2C市場が成長し、競合ブランドが増えたことにより、それだけでは、顧客を集めることが難しくなってきているのです。
この状況の中で、増えてきているのが実店舗の出店なのですが、これにはコストがかかるため、新しいブランドでは困難であるのが実状です。
そして、そこで、注目されているのが実店舗をシェアするという方法なのです。
そこで今回の記事では、D2Cブランドが実店舗をシェアする理由について説明したいと思います。
なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。
D2Cは、商品の企画から販売までを自社で内製し、消費者に直接販売する仕組みのビジネスモデルです。
これまでのビジネスのように、いくつもの中間業者を介する必要がなく、基本的に販売は自社ECで行うため、実店舗を運営する必要もありません。
また、マーケティングにおいても、自社ECやSNSを活用するため、これまでのように広告や宣伝に膨大なコストがかかることもないのです。
これらの特徴により、D2Cは従来よりもブランドの立ち上げが容易となり、さらに、中間マージンなどのコストを大幅に削減することができるため、良質な商品を手ごろな価格で消費者に販売することが可能となるのです。
そして、現在では、D2Cブランドを立ち上げる企業が急増しており、市場には続々とD2Cブランドが誕生しているのです。
しかし、D2Cブランドが急増していることにより、上記のD2Cビジネスの特徴から逸脱するブランドも出てきています。
同じようなブランドが増えているわけですから、その中で顧客を獲得するためには、他と同じ事をしていたのでは勝ち目がないのです。
そのため、D2Cの大きな特徴であるSNSの活用だけではなく、従来のように大掛かりな広告を打つなどの手法を採用しているブランドも出てきています。
そして、その中でも、最近増えているのが実店舗を出店するD2Cブランドです。
これは、SNSなどのデジタルだけでは、顧客とコミュニケーションをとることに限界があると考えたD2Cブランドが、顧客接点を増やすことを目的として出店するケースが多いと考えられています。
しかし、実店舗を出店し運営していくと言うのは、考えられているよりも膨大なコストがかかるものです。
D2Cブランドとして既に成功し、軌道に乗っているブランドであれば、コスト面での問題はないかもしれませんが、立ち上げたばかりのD2Cブランドが実店舗を持つと言うのはそれほど簡単なことではないのです。
上記のような状況の中で、現在多くのD2Cブランドから注目されているのが、実店舗のシェアです。
これは、コリテールと呼ばれる販売手法で、小売版のワーキングスペースのような仕組みであり、D2Cブランドは、店舗の一部を間借りする形で商品を販売することができます。
このコリテールを利用することで、資金に余裕のないD2Cブランドでも、手軽に実店舗での販売を開始することが可能となるのです。
この手法が、多くのD2Cブランドから注目されるのは、コスト面だけが理由ではありません。
実店舗において、実際に商品を手に取ってもらうことできると言うのは、現在の状況において非常に大きなメリットとなります。
実店舗であれば、利用者のリアルな反応をその場で確認することができますし、それを素早くフィードバックすることも可能なのです。
そして、これにより、さらにスピード感のある商品の開発ができるようになります。
また、実店舗において、利用者と直接繋がることができるという点も大きなメリットと言えます。
SNSなどのデジタルでも、利用者と繋がることは可能ですし、これまでD2Cブランドの多くは、その繋がりによって顧客を獲得してきました。
しかし、実店舗において利用者と直接繋がる事には適わない面も多いのです。
実店舗では、利用者と直接会話をすることができますし、利用者がその商品やブランドをどう思っているのかを、直接聞くこともできます。
そして、これにより、さらに深く利用者と繋がることが可能となり、それがブランドのファンの育成に繋がるのです。
さらに、間借りしているD2Cブランド同志が繋がることもできると言うのもメリットの一つです。
もちろん、これらのブランドは競合ブランドではありますが、繋がりを持つことで、そのブランドのファン層から興味を持ってもらえますし、何よりもD2Cブランドが集まることで、ネットワークが広がっていくことが新しいブランドにとっては大きなメリットであるのです。
D2Cブランドによる実店舗のシェアは、コリテールと呼ばれ、すでにアメリカでは一般的となっています。
その理由は、今回説明したように、実店舗を運営するコストがかからないと言うだけではなく、多くのメリットがあるからなのです。
そして、この流れは日本のD2Cにも普及してきており、多くのD2Cブランドがこの手法に注目しているのです。