D2Cビジネスが台頭している3つの理由
今世界中でEC市場が拡大し続けています。
その中で特に注目を集めているビジネスモデルは「D2C」でしょう。
多くの企業がD2Cビジネスに成功していますので、自社もD2Cビジネスに取り組もうと考えられている方も多いのではないでしょうか。
D2Cとは、Direct to Consumerの略語であり、商品開発や製造から販売までの業務をすべて自社内で終わらせるビジネスモデルのことを言います。
顧客に「この会社だから」「このブランドだから」という理由で選んでもらうことを目的としており、商品や会社のイメージはもちろん、ブランディングが非常に重要になってくるのです。
このD2Cビジネスは、メリットはもちろんデメリットもあるのですが、なぜここまで台頭しているのでしょうか。
そこで今回は、D2Cビジネスが台頭している3つの理由についてお話ししていきたいと思います。
今後D2Cビジネスの展開を検討されている方は、ぜひこの記事を最後までお読みになって、今後の参考になさってくださいね。
なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。
ここ数年で、モバイル端末が普及したこと、そしてSNSの利用率が急激に増加していることこそ、D2Cビジネスを台頭している理由の一つだと言えるでしょう。
若年層を中心に、SNSの利用者は年々増加しており、特にLINEの利用率は96%、Twitterが80%と非常に高い状態を維持しているのです。
Instagramは67%、そしてFacebookの利用率は下降気味であるものの、今は新しいSNSも続々と現れていますので、注目すべきポイントですね。
このように、多くの方がSNSを利用し、情報をシェアしているからこそ、消費者は知りたい情報があれば自身でSNSを利用して情報を収集することができるようになりました。
つまり、自社商品に興味を持った消費者がいれば、SNSで直接質問することができ、企業も的確に質問に答えることができますよね。
消費者に直接届く商品やサービス、コンセプトを発信することで、何かを経由せずとも直接「良い」と判断されますので、消費者に見つけてもらいやすい環境になっているのです。
オンラインECショッピングモールなどにネットショップを出店する場合であれば、掲載料を支払わなければ消費者に知ってもらうことが出来ませんでしたが、SNSが普及したことにより、このようなショッピングモールを介さなくても直接消費者と繋がることができるのです。
インターネットやSNSが今ほど普及するまでであれば、ブランドの店舗を運営しなければ、消費者と出会う機会はほとんどありませんでした。
そして2000年以降は、インターネットでショッピングをする方が多くなり、オンラインECショッピングモールで商品を購入する方が非常に多くなりましたね。
そして今現在は、企業が自社SNSアカウントを作成し、そこから情報を発信したり、インフルエンサーを起用してそのインフルエンサーのアカウントで自社商品を発信してもらうことが主流になってきています。
またそれ以外にも、メーカーやブランドが独自で運営するWebサイトから商品を購入するユーザーも多くなっています。
これらの発展によって、従来の店舗運営やWCショッピングモールと同様に、消費者と出会う機会が多くなったのです。
SNSが普及したことで、さらに企業と消費者間の接点が多くなり、消費者に馴染みやすいビジネスモデルとしてD2Cが拡大していったのでしょう。
D2Cビジネスと聞くと、オンライン上のビジネスを想像する方が多いかと思いますが、最近では実店舗を出店するユーザーも多くなってきているのです。
D2Cビジネスとして実店舗とオンラインを併用することで、どちらの強みも持ち合わせた新しい販売方法を行うことができるのです。
たとえば、実店舗で訪れた消費者に対し、タブレットなどを利用してECサイトでの購入履歴を確認しながら、新しい提案をすることもできますよね。
このように、両方の良さを組み合わせることで、より丁寧な接客を行い、顧客ニーズを的確に満たすことができるのです。
また、最近D2Cアパレルブランドでよくあることが、期間限定で実店舗を出店する「ポップアップショップ」です。
インフルエンサーを起用して商品アピールをすることで、「インフルエンサーに会いたいからポップアップショップに行こう」という意識を刺激することができます。
以上、D2Cビジネスが台頭している3つの理由についてお話しさせていただきました。
上記で説明した3つの理由から、今D2Cビジネスが主流になってきているのでしょう。
今後もさらに需要が高まるビジネスモデルになることが予想されていますので、なぜD2Cビジネスが求められているのか、という背景をしっかり理解してから、D2Cビジネスに取り組んで下さいね。