D2Cビジネスは、近年急激に成長し、ブランドを増やし続けています。
しかし、新しいビジネスであるが故、ブランドの認知拡大に苦戦しているケースも多くみられるのです。
その中で、多くのD2Cブランドが多用しているのが、インフルエンサーを活用した施策です。
そして、ビジネスが成長するに伴い、そのインフルエンサーを活用する方法も変化しつつあるのです。
そこで今回の記事では、D2Cにおけるインフルエンサーの活用方法について説明したいと思います。
なお、単品リピート通販についての基礎知識等はこちらの記事にまとめていますので、ぜひ読んでみて下さい。
インフルエンサーとは、世間や人々の思考や行動に対し大きな影響を与えている人物のことを指します。
もともとは芸能人やファッションモデル、スポーツ選手、各分野の専門家などの著名人などのことを指していましたが、現在では、主にSNSで情報発信することで大きな影響を与える人物を総称してインフルエンサーと呼ぶようになっており、一般人も多く含まれるようになっています。
特に、良く知られているのが、YouTubeではユーチューバー、Instaglamではインスタグラマー、ブログではブロガーと呼ばれる人物です。
彼らは、活動の主体となるSNSによってそれぞれ呼称が異なりますが、総じてインフルエンサーと呼ばれるているのです。
このインフルエンサーは、現在では、様々なビジネスで注目されており、その影響力を利用したインフルエンサーマーケティングも広く普及しています。
特に、D2Cビジネスは、そもそもがSNSを主体としてマーケティングを行っています。
そのため、SNSにおいて影響力の強いインフルエンサーを無視することはできないのです。
D2Cブランドがインフルエンサーを活用する方法は様々ですが、特に多いのが、インフルエンサーに商品を提供し、個々のSNS上でそれを宣伝してもらうという手法です。
それぞれのSNSで多くのフォロワーを抱えるインフルエンサーの影響力は非常に高く、この手法は、ブランドの認知を拡大させるために非常に効果的となっています。
インフルエンサーを起用するコストは発生してしまいますが、自社商品と親和性の高いフォロワーを抱えるインフルエンサーを起用することができれば、大きなマーケティング効果が期待できるのです。
D2Cブランドによる、インフルエンサーの活用は、これまで上記のような手法が主流でしたが、現在では新たな形でインフルエンサーを活用するケースが増えてきています。
その手法と言うのが、インフルエンサーにブランドをプロデュースさせると言う方法です。
これまでも、インフルエンサー自身がブランドを立ち上げるケースは多くありましたが、この方法では、その企業とインフルエンサーが協力してブランドを作り出すのです。
その中で、特に注目されているのが、アパレル大手のZOZOが行うD2Cプロジェクトです。
このプロジェクトは、人気の高いインフルエンサーをリーダーに据え、メンバーにセンスの良い個人を一般公募オーディションにより選出し、一からブランドを作り出してもらうと言うものです。
すべての工程において、ノウハウを持つZOZOからの支援を受けることができるため、スムーズにブランドを立ち上げることが可能となっているのです。
ZOZO側からすると、自社内で内製することが可能であるため、利益率を高めることができるのに加え、そもそも多くのフォロワーを抱えているインフルエンサーを起用しているため、マーケティングにコストをかける必要がありません。
また、アパレルの経験者ではないため、これまでにない発想が生まれ、それをZOZOの経験とうまく融合させることができたのです。
このプロジェクトから生まれたブランドの商品は、発売開始から売り切れが続出し、中には、発売当日に全ての商品を完売させたブランドもあるのです。
これにより、ZOZOは大きく売上高を拡大させることに成功したのです。
この成功の要因は、インフルエンサーの影響力、求心力の高さに他なりません。
インフルエンサー自身が、ブランドに関わっているため、依頼されたブランドの宣伝などよりも積極的に情報を発信、広く拡散し、フォロワーとコミュニケーションをとることに注力するのです。
これにより、自身のフォロワーだけでなく、新たな多くのフォロワーを獲得することに成功したのです。
SNSを軸として、マーケティングを行うD2Cビジネスにとって、SNSにおける影響力の大きいインフルエンサーを活用することは、必須とも言える程重要となっています。
しかし、D2Cブランドが増えれば、同じ手法をとるケースも増え、期待しているほど効果が得られないこともあるのです。
その中で、多くのブランドが新たなインフルエンサーの活用方法を模索しており、その成功事例が今回説明したZOZOの事例なのです。
このインフルエンサーを有効活用すると言う流れは、今後も続くものと予想され、続々と進化した手法が産み出されていくと考えられています。